2021 Fiscal Year Research-status Report
網膜の光感度の断続的な回復が概日リズムの光同調に及ぼす影響
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20K06839
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
李 相逸 北海道大学, 工学研究院, 助教 (70738880)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
李 スミン 千葉大学, 環境健康フィールド科学センター, 助教 (90600429)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | ヒト / 概日リズム / メラトニン / 深部体温 / 断続光 / 光感度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
生活の夜型化や概日リズムの乱れは、様々な健康問題に関連していると考えられており、その対策が必要である。本研究は、夜型生活や夜間勤務による概日リズムの位相後退を改善することを目標に、朝の光曝露時に網膜の光感受性を高めることが概日リズムの位相前進に及ぼす影響について明らかにすることを目的とした。
今年度（R3）は健康な男子大学生9名を対象に実験室実験を実施した。実験条件は、光感度の「回復あり」と「回復なし」の2条件で、各条件を3泊4日で実施した。1日目は普段の概日リズムの位相を確認（baseline）、2日目は夜更かし（1時～4時に光曝露、500~700 lx）を行い、概日リズムの位相を後退させ、3日目の朝に光曝露を実施し、概日リズムの位相を前進させることにした。3日目の朝の光曝露は8時40分から200分間行った。「回復あり」では「光曝露（1200 lx）30分+Dim（< 5 lx）10分」を5回実施し、「回復なし」では光曝露（1200 lx）を継続した。概日リズムの位相は、Dim環境下でのメラトニンの立ち上がる時刻（DLMO）、または深部体温が最低値を示す時刻とした。その他、主観的眠気（KSS）と客観的眠気（PVT）の経時的変化を測定した。
深部体温の最低値は2日目のデータを基準に「回復あり」条件でわずかな位相前進が見られた半面、「回復なし」ではわずかな位相後退が見られた。しかし、統計的に有意な差は認められなかった。KSSでは、2日目で条件間の差が見られなかったが、3日目で、「回復なし」条件に比べて「回復あり」条件で16時以降の眠気の上昇が早まった。しかし、PVTでは同様な結果が見られなかった。深部体温は睡眠中に測定したため、睡眠のマスキング効果が含まれている。一方で、クロノタイプでグループを分けて分析した結果、夜型傾向の人ほど「回復あり」条件による位相前進効果が表れやすい可能性が確認された。（※メラトニンの分析がまだ終わっていないため、次年度に報告する）
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では夜にしか分泌されないメラトニンと呼ばれるホルモンの濃度を測定が必要である。そのため、実験室で2泊以上の寝泊りの実験を実施する予定である。今年度もコロナ感染の流行が懸念されていたため、極力被験者実験を控えていた。
今年度（R3）は実験を実施したが、被験者の募集、実験の準備、実験実施などにかなり時間がかかっており、当初の予定より3倍ほど長くなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今のところ、COVID-19の状況はまだ楽観できないが、引き続き日中の断続的光曝露がメラトニン分泌リズムの位相に及ぼす影響について調べる予定である。COVID-19感染予防対策として、一回の実験に参加できる被験者を1名に制限し、実験当日は「新型コロナウイルス抗原測定キット」でテストを行い、陰性反応を確認した上で実験を実施する。万が一、寝泊りの被験者実験が実施できない場合は、日中の断続的光曝露が網膜の光感受性に及ぼす影響について検討するための比較的に簡単な実験を計画・実施する。まずは前回の実験で得られた唾液サンプルからメラトニン濃度を分析する。その結果次第であるが、午前中の光曝露条件設定を新たに検討し追加実験を行う予定もある。
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| Causes of Carryover |
今年度の予算執行の予定では、人件費（被験者謝金、実験補助）、実験に必要な消耗品など購入費、旅費（学会参加、研究打ち合わせなど）などが含まれていた。しかし、COVID-19パンデミックが続いていたため、被験者実験を極力控えていた。また、ほとんどの学会がオンライン開催になったため、今年度の研究活動に必要だった費用が予定より少なかった。また、データ分析に必要な消耗品の欠品状態が続いていたため、適時に購入できなかった。以上の理由より次年度使用額が生じた。
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