2020 Fiscal Year Research-status Report

Diagnostic stewardship整備に向けた微生物検査診断の質的分析

Research Project

Project/Area Number	20K07846
Research Institution	Gifu University
Principal Investigator	馬場尚志岐阜大学, 医学部附属病院, 教授 (60359750)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2023-03-31
Keywords	Diagnostic stewardship / 微生物検査診断 / 質的分析
Outline of Annual Research Achievements	薬剤耐性菌対策は、ポストコロナを見据えた場合は言うまでもなく、現時点においても世界全体の喫緊の課題である。その重要な柱の1つである抗菌薬適正使用には、適切な微生物検査の実施および解釈、それに基づく正確な原因菌判定が不可欠である。本研究では、各施設の微生物検査体制の調査とともに、小規模施設を含む規模の異なる複数の医療施設において、一定期間に実施された微生物検査全てを後方視的にカルテレビューするとともに、医師に対する個別インタビューを実施し、医師の思考過程や求められる知識、検査部門とのコミュニケーションなどについて、質的に評価・分析することを計画していた。しかし、社会全体が繰り返し新型コロナウイルス感染症の流行に見舞われる未曾有の事態の中で、各施設の微生物検査担当者・感染管理担当者の多くが、新型コロナウイルス感染症対応およびそのための体制整備に追われたことに加え、本研究の特色でもある対面調査や各施設への訪問調査も大きく制限され、本来の研究計画が進められなかった。一方、この間には、オンライン技術の活用など、訪問や対面調査に代わる手法の確立および県内の各医療施設との情報共有・連携を図る体制を構築してきた。また、岐阜大学医学部附属病院では、新規にオンライン技術を用いた教育システムを導入するなど、新型コロナウイルス感染症の蔓延下でも本研究の遂行を可能にするための環境整備を進めている。2021年度は、これらの技術・体制の上に、研究体制を整備し、本研究の遂行・推進を図る。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 本研究は、岐阜大学医学部附属病院が事務局を務める岐阜院内感染対策検討会への参加129施設を対象とし、基礎的調査を進める予定であった。しかし、2020年4月に顕在化した第1波以降、社会全体が繰り返し新型コロナウイルス感染症の流行に見舞われ、年度初めに予定していた同検討会を中止にせざるをえなかった。それに加え、各施設の微生物検査担当者・感染管理担当者の多くが、新型コロナウイルス感染症に対する体制整備や対応に追われ、研究（協力）時間を確保することが極めて困難であった。さらに、本研究の特色の1つとして、医師への個別インタビューなど対面調査の実施が挙げられるが、岐阜大学医学部附属病院を含む各施設では、新型コロナウイルス感染症対策の一環として、診療上必須でない対面調査や外来者の訪問などを制限している背景も本研究の遂行にとって大きな障害となった。
Strategy for Future Research Activity	2020年度中にもオンライン技術の活用など、対面調査に代わる手法の確立および県内の各医療施設との連携を図る体制の構築を進めてきた。 2021年度は、これらの技術・体制の上に、研究体制を整備し、多施設を対象とした基本調査を行う予定である。また、岐阜大学医学部附属病院内では、可能な限りカルテレビューや対面調査の実施を模索し、今後他施設での調査が可能になった際に向けて準備を進める予定である。一方、社会における新型コロナウイルス感染症の動向については、いまだ先が見通せない厳しい状況にある。今後の状況によっては、研究対象を自施設に絞り込むなど、縮小・変更を検討しながら、着実な研究の遂行を図っていく。
Causes of Carryover	2020年度は、社会全体が繰り返し新型コロナウイルス感染症の流行に見舞われる未曾有の事態の中で、各施設の微生物検査担当者・感染管理担当者の多くが、新型コロナウイルス感染症対応およびそのための体制整備に追われたことに加え、本研究の特色でもある対面調査や各施設への訪問調査も大きく制限され、本来の研究計画が進められなかった。 2021年度は、オンライン技術の活用など、昨年度進めてきた対面調査に代わる手法や他の医療施設との連携システムの上に、研究体制を整備し、基本的には本来の計画に従い研究を遂行する予定である。一方、社会における新型コロナウイルス感染症の動向については、いまだ先が見通せない厳しい状況にあり、さらなるオンライン技術や、それに伴う周辺機器・ソフトなどの導入費用が必要になることも想定される。