2021 Fiscal Year Research-status Report
Study on the assessment of odor identification as the screening test for early diagnosis of dementia
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20K07849
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| Research Institution | Kochi University |
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Principal Investigator |
樫林 哲雄 高知大学, 教育研究部医療学系臨床医学部門, 講師 (90403823)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
奥谷 文乃 高知大学, 教育研究部医療学系看護学部門, 教授 (10194490)
上村 直人 高知大学, 教育研究部医療学系臨床医学部門, 講師 (10315004)
米田 哲也 熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 准教授 (20305022)
数井 裕光 高知大学, 教育研究部医療学系臨床医学部門, 教授 (30346217)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 軽度認知障害 / 嗅覚検査 / アルツハイマー型認知症 / 認知症移行率 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度の研究として、軽度認知障害(MCI)及び初期アルツハイマー型認知症 (AD)合計70例に対してStatistical Parametric Mapping 8(SPM8)を用いてMRI脳容積、脳血流とT&T olfactometryを用いて評価した嗅覚検知能、嗅覚認知能の相関解析を行った。結果、嗅覚障害の検知能、認知能それぞれに関連する脳部位が明らかとなり、MCIからADの嗅覚障害の神経基盤が明らかとなり、この結果を英文誌2誌に掲載した。
2021年度はMCIにおける嗅覚障害と認知症移行に関する関連を明らかにするための縦断的研究を行った。診断はADNI基準に基づき対象は健常23例、MCI49例、初期AD46例とした。①各群の嗅覚検知能、認知能を比較、②「MCI」49例を2年間追跡し、嗅覚健常から中等度障害群、高度障害から脱失群の2群に分けて認知症移行率を比較、更にSPM paired t検定で萎縮進行を検討した。結果①としては健常、MCI、初期ADで検知能の有意差は認めなかった。認知能は健常と比較してMCI、ADの有意な低下を認め、検知能がMCIでは保たれている一方で認知能がMCIの段階で傷害されることが明らかとなった。結果の②としては、認知症移行率は認知能で健常から中等度障害群は１年後23.1%、2年後50%、認知能高度障害から脱失群は１年後52.2%、2年後69.6%であり、認知能の障害が重度だと高確率に認知症に移行し、特に直後1年の認知症移行が高いことが明らかとなった。さらに、認知能高度障害から脱失群について初回と2年後のMRIを比較したところ、右海馬、右側頭葉皮質、両側背外側前頭前野と前頭極で優位な容積低下を認め、いづれも嗅覚回路に該当する部位の低下をきたしていた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
おおむね研究計画通り進行している。2021年度も2020年度と同様に新型コロナウイルス感染症の影響があり、認知症の鑑別診断については患者の受診や入院の制限があり、共同研究施設である兵庫県立リハビリテーション西播磨病院の対象症例を検討した。本年度の結果は2021年度に開催された日本老年精神学会学術総会のシンポジウムで報告した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度までの研究結果では、MCIから初期ADにおける嗅覚障害の神経基盤、MCIにおける嗅覚障害とADへの進行との関係、嗅覚認知能の高度障害群の2年間の脳萎縮部位が明らかとなった。2022年度は、嗅覚認知能の健常から中等度障害群、高度障害から脱失群それぞれについてfreesurferを用いて解析を行い、年間の皮質厚の変化を明らかにし、ADの病理変化であるBraak stageと比較することで、嗅覚認知能の低下とADの病理変化との関連を明らかにする。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の流行のため、予定していた学会参加がwebとなったため、旅費の支出がなくなったために次年度繰越を行った。2022年度には研究結果の学会報告を検討しており、参加費及び旅費に使用する予定である。同様の状況となった場合にはweb上での学会発表のための環境設備に当てることを計画している。
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