2021 Fiscal Year Research-status Report
A study on the relationship between care provided in childhood and outcome in adulthood for persons with autism spectrum disorder
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20K07940
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
本田 秀夫 信州大学, 医学部, 教授(特定雇用) (20521298)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
篠山 大明 信州大学, 学術研究院医学系, 准教授 (90447764)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 自閉スペクトラム症 / 転帰 / 成人期 / 発生率調査 / 療育 / 支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、自閉スペクトラム症（以下、ASDと略）の子どもたちに対する療育・支援と成人期における転帰との関連について、20年以上にわたる長期追跡調査を通して検討することである。調査対象は、我々が以前に行った横浜市港北区における1988年から1996年までの出生コホート31,426名を対象としたASDの累積発生率調査（Honda et al., 2005）で7歳までに悉皆的に把握されたASD症例278名（追跡開始平均3.6歳）のうち書面で調査の同意が得られた170名（平均24.6歳）である。2021年度は2つの調査を行った。
まず、昨年度に作成した、調査対象全員の幼児期から成人期までの全ての診療情報にかんするデータベースを用いて、有効な統計解析を行うための準備作業を行った。本研究の参加者170名は、就学前に81.2%が療育を受け、学齢期に86.3%が特別支援教育を受けていた。また、参加者の67.7％は幼児期から成人期まで継続して診療等の治療的介入を受けていた。これらの情報は膨大で多岐に渡り、インターネットにつながない本研究専用のパソコンを用いてデータベースを整理し、これら療育・支援と成人期の転帰との関連を分析するに際しどのような多変量解析を行うのが有効なのかを検討した。
次に、昨年度に引き続き、上記対象者のうち同意が得られた参加者に対して、現在の心理社会的な状態を知るための追加面接を行った。面接は本研究のために契約した調査員（公認心理師）2名によって行われ、面接時間は最大120分程度である。面接内容は、AQ-J（日本語版自閉症スペクトラム指数）、WHOQOL26（生活の質に関する調査）、ウェルビーング尺度（WEMWBS）、主要5因子性格検査、完全主義尺度、ADOS（ASD評価のための半構造化観察検査）であり、42名に実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
調査対象170名全員の20年以上にわたる膨大な診療情報を正確にパソコン入力し、統計解析をするためのデータベースを整理することができた。当初想定していた以上に取り扱うべき情報量が多く、小児期にうけた療育・支援と成人期の心理社会的転帰との関連を闇雲に統計解析する前に、研究目的に即して必要な情報を整理することに力点を置くことができた。その結果、例えば小児期の不登校と成人期の仕事や余暇など社会参加の状態との関連に注目して解析を行う道筋を立てるなど、今後いくつかの具体的な多変量解析を行う見通しがたった。また、コロナ禍で面接調査の遂行に苦慮しつつも本人に対する調査を42名に実施することができた。研究倫理を遵守し対象者とのトラブルもなく、調査記録も安全に保管されている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、これまで得られた調査内容を具体的に統計解析していく作業に着手していく。面接調査で得られたデータに加えて、これまでの診療録から得られた20年以上にわたる発達や生活面に関わる膨大なデータがあり、それらを研究の目的にそって整理し解析をしていく。なお、これらの作業過程においては、常に個人情報の扱いに細心の注意を払うことを心がける。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍の影響で、人件費および旅費が予定より少なかったことが主たる理由である。研究自体は会議のオンライン化などによって対応したことで順調に行えた。次年度は、さらにデータ収集に努めるとともに統計解析を行う予定である。
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