2022 Fiscal Year Research-status Report
腎癌における逐次交換療法における効果予測モデルの構築：免疫複合体に注目した検討
| Project/Area Number |
20K09528
|
|---|
| Research Institution | Nagasaki University |
|---|
Principal Investigator |
光成 健輔 長崎大学, 病院(医学系), 助教 (70866657)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大庭 康司郎 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(医学系), 准教授 (20593825)
宮田 康好 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(医学系), 准教授 (60380888) [Withdrawn]
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 腎癌 / 免疫複合体 / 尿中バイオマーカー / KIBRA |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、イムノコンプレキソーム（IC）解析法を用いて、動物モデルと腎癌患者の検体を用いた網羅的解析を行ない、新たな腎癌の病態や治療効果に関連する因子を同定し、『新たな治療効果予測モデルの構築に関する議論』に有用性の高い情報を提供することである。IC 解析法は定性検査法であり、定量検査とは異なり測定対象検体に含まれる量や非特異的因子の存在に関係なく、特異性が高ければ関連因子として同定できる。そのため、腎癌細胞の特異的因子を尿から同定し、その濃度を定量的方法で評価することで、非侵襲に採取可能な尿を用いた効果予測モデルを構築できれば、その臨床的な有用性は極めて高くなる。血管新生と免疫反応を中心とした腎癌の病態や治療における複雑なクロストークの解明腎癌における標準的治療薬は、抗血管新生作用をもつ分子標的治療薬と免疫機能が関与するI-O drugs だが、臨床ではその両者による逐次交換療法が広く行われている。一方、3次、4次療法となるにつれて、腎癌における血管新生と免疫反応の意義は複雑になっていくため、逐次交換療法が進むほどに、治療効果の予測はさらに困難になる。本研究では、このような血管新生や免疫機能を中心とした複雑なクロストークに関する網羅的解析が可能である。現在、腎癌患者での臨床検体（手術摘出標本、血液、尿）の採取と保存をほぼ終えている。すでに膀胱癌患者の尿検体を用いたIC解析法において新規尿中マーカーとしてIC-セルロプラスミンが潜在的な尿中バイオマーカーであることを示した。今回KIBRAの発現が上部尿路癌において癌細胞増殖を抑えることを証明した。また腎癌においても同様に検討し、腫瘍抑制因子として重要な役割を果たすことを証明した。本研究においては、検体解析へと移行している段階であるが、腎癌においてWWC1が有用な予測因子、治療標的になりえると考えている。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和４年度において本研究に必要と考える腎癌患者での臨床検体の採取をほぼ終えている。すでに泌尿器科領域の他癌腫（膀胱癌）の尿検体を用いたIC解析法により、膀胱癌の新規尿中バイオマーカーを同定することができた。
また、腎癌および上部尿路癌領域において手術検体からKIBRAが腫瘍抑制因子として働くことを証明した。
本研究における腎癌患者での臨床検体の採取をほぼ終え、検体を用いたIC 解析の結果と病理学的特徴や治療効果との関連の検討をさらに進めていく予定である。当初予定していた動物モデルに関する検討が遅れているが、腎癌マウスモデルの作成そして治療介入を進めていく。
|
| Strategy for Future Research Activity |
本研究に必要と考える腎癌患者の臨床検体の採取をほぼ終えているため、これらの尿検体を用いたIC解析法により、新規尿中バイオマーカーを同定する予定である。腎癌および上部尿路癌領域において手術検体からKIBRAが腫瘍抑制因子として働くことを証明しており、新規尿中バイオマーカーとの関連に関しても検討していく予定である。
|
| Causes of Carryover |
令和4年7月にオランダ（アムステルダム）において国際学会（EAU 2022）が開催予定であり現地参加予定としていたが、コロナにより現地への参加を見送ったため旅費の使用が不要となった。令和5年度においても本研究の新たなデータも出てきており、国内・国際学会での発表に必要な旅費に使用する予定としている。
|
