2020 Fiscal Year Research-status Report
Elucidation of the relationship between disease risk and maternal and fetal genome and fetal growth trajectory
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20K09594
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
佐藤 憲子 東京医科歯科大学, 難治疾患研究所, 准教授 (70280956)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮坂 尚幸 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (70313252)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | DOHaD / 低出生体重児 / 高血圧 / 子宮内環境 / 胎盤 / ゲノム / 妊娠中体重増加量 / 分位点回帰 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
低出生体重児が、心血管疾患、高血圧、２型糖尿病などの疾患を発症するリスクが高い機序について、対峙した２つの考え方が議論されてきた。１つはDOHaD仮説であり、そこでは、「不良な子宮内環境が、胎児の成長過程を乱し、出生体重を低下させ、さらに疾患発症の素因も形成させてしまう」と考える。母親の低栄養、ストレス、喫煙などが、子宮内環境を悪化させる原因と考えられている。もう１つは、「出生体重低下と疾患発症は、子宮内環境には関係がなく、共通の遺伝要因によってプログラムされている」というものである。
本邦は世界的にも低出生体重児の割合が高く、今後の疾患発症率の増加が懸念されている。特に若い女性の痩せの割合が多いため、DOHaD仮説に基づき、児の疾患予防のために妊娠前・妊娠期の母親の体重を増やすことに関心が払われている。しかし、これらの議論は、母児のゲノムや個性、胎児の成長過程の分析に基づいておらず、緻密性に欠ける。
本研究は、自身のこれまでの胎児発育トラジェクトリーの解析の成果を踏まえ、遺伝統計解析、および大規模な疫学解析を行うことにより、新たな視点から母児の健康向上のための有用な知見を提示することを目的としている。
本年度は、ポリジェニックスコアを用いた遺伝統計解析により、母の高血圧SNPは血圧上昇を介さず、胎盤成長を阻害することにより、胎児の成長速度を低下させ、出生体重低下を引き起こすことを世界で初めて明らかにした（論文投稿中、プレプリント公開済）。この発見により、上記の２つの考え方を対峙させるのではなく、融合させることが合理的であることが示唆された。周産期データベースを用いた分位点回帰分析による妊娠中体重増加量の出生体重への効果については、データクリーニングを終え、正期産を対象として解析し、妊娠前BMIのみならず、他の個人的要因を考慮した体重増加の適正範囲を算定する必要性を明らかにした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画通り、母児ゲノムを用いて、SNP群で特徴付けられる疾患経路と胎児成長トラジェクトリーとの新たな対応関係を見出すことができた。また周産期登録データベースの解析研究も倫理委員会の承認を得て、解析に着手することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
遺伝統計解析研究については、これまでの研究内容をさらに発展させるため、他施設との共同研究を計画している。
エピゲノム研究についてはDNAメチル化アレイのタイピング数を増やすことを計画している。
周産期登録データベースを用いた解析は、健常な正期産に限らず、早産や基礎疾患、妊娠合併症などさまざまな要因が、妊娠中体重増加量と出生体重との関係にどのように影響を及ぼすのかを明らかにする。
妊娠中体重増加量と妊婦の食事の栄養の質についても解析を行なっている。これまでに、栄養の質の高さと妊娠中体重増加量の多さには逆の関係がみられること、また、SGA, 早産、妊娠合併症の発症を最小化する妊娠中体重増加量の範囲以上の体重増加を示した群は、体重増加の少ない群に比べて栄養の質が低いことを見出しており、今後考察を加えて論文発表を行う計画である。
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| Causes of Carryover |
当該年度において、本研究に必要な多施設共同研究の実施等の見通しが立たず、研究全体を通じて研究費使用の内訳を慎重に考慮する必要があった。今年度は、共同研究に関する議論が進み、倫理審査委員会の承認も得られる予定である。”次年度使用額”となった分を含めて、研究全体を通じて、最も有効に研究費を使用するよう計画している。
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