2022 Fiscal Year Research-status Report

高齢者の転倒リスクに関与する立位保持、重心移動と視覚機能との関連についての検討

Research Project

Project/Area Number	20K09797
Research Institution	International University of Health and Welfare
Principal Investigator	内川義和国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (10331159)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	岡野真弓国際医療福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (80320498) 高橋由嗣国際医療福祉大学, 保健医療学部, 助教 (20791768) [Withdrawn] 新井田孝裕国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (30222730)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	重心動揺 / 歩行 / 眼球運動 / 滑動性追従運動 / 転倒
Outline of Annual Research Achievements	本研究課題は、高齢者の健康寿命やQOLの低下を脅かす転倒・転落のリスク要因に関連する視覚機能を明らかにし、視覚の観点からの転倒・転落予防対策の提案を目標としている。本研究では、視覚機能を入力（視力や屈折、調節、等）、統合（両眼視機能）、出力（眼球運動）機能の下位項目に分け、歩行や日常動作の遂行に対する各視覚要素の影響および相互作用を検討し、視覚機能の観点から転倒・転落アセスメントを試みるものである。 2022年度は、歩行時の視覚機能の役割および立位姿勢の保持における視覚機能の役割に着目して検討を行った。高齢者や転倒ハイリスク者では、歩行時の下方への視線配置の増大が知られている。本研究では、下方注視歩行時の眼球運動成分について視線解析装置を用いて若年者を対象とした基礎的な検討を行い、下方注視歩に伴った垂直方向の眼球運動成分の増大、および歩行速度の低下と眼球運動の増大との関連を見出した。また、垂直眼球運動が日常動作の基盤となる立位姿勢保持に及ぼす影響について、地域在住高齢者を対象に若年者との比較検討を行い、垂直眼球運動負荷は前後方向の重心動揺を増大させ、その影響は滑動性追従運動負荷で大きくなることを明らかにした（学会発表、学術論文、投稿中論文）。今後は、歩行あるいは立位時の姿勢安定性に影響するいくつかの視覚要因とその機序が明らかになり、高齢者における転倒の有無と視覚要因との関連性について検証する。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason これまでの研究で明らかとなった歩行や立位姿勢の安定性に関連する視覚要因について、健常成人および地域在住高齢者を対象とした検証を行った。2022年度は、健常成人データは予定対象者数を満たすことができたが、感染症対策に伴った実験実施制限に伴い、地域在住高齢者での検討においては予定対象者数に達せず、十分な検討ができなかったことから、当初予定よりやや遅れている。しかしながら、実験参加者のリクルート、インフォームドコンセント、測定バッテリー、解析方法についての検証と実施体制は整備できていることから、2023年度は地域在住高齢者の対象数を増やした検討の実施を見込んでいる。なお、2022年度に得られた知見は、関連学会で成果公開することができ、一定程度の研究進捗は得られていると考えている。
Strategy for Future Research Activity	2022年度に引き続き、視覚入力（コントラスト感度）、統合（両眼視機能）、出力（眼球運動）機能を中心とした日常生活に直結する視覚機能と姿勢制御との関連性についての検討を進めるとともに、これまでの研究で明らかとなった、歩行や立位姿勢の安定性に関連する視覚要因に関するエビデンスを基に、転倒ハイリスクモデルの設計および適合度の検証を行い、転倒ハイリスク者のスクリーニングのためのアセスメントツールの開発を目指す。地域在住高齢者を対象に、転倒経験の有無、転倒事象が起こった日常生活動作に関するアンケート調査を行い、転倒経験の有無と視覚機能および歩行、姿勢安定性との関連について検討する。
Causes of Carryover	情報収集のために参加を予定していた学会がオンライン開催であったことで旅費の使用実績が無かったことによる。2023年度使用額は、当該年度に計画しているアンケート調査費用、実験関連備品、消耗品に充当する計画である。また補助事業期間の最終年度にあたるため、成果公開に関する経費として、学会発表および論文投稿、英文校正費用に充当する計画である。