2021 Fiscal Year Research-status Report
産学官が連携したオーラルフレイル予防の効果の検証：身体機能や栄養状態への影響
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20K10263
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| Research Institution | Kobe Tokiwa Junior College |
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Principal Investigator |
福田 昌代 神戸常盤大学短期大学部, 口腔保健学科, 教授 (80530831)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小川 由紀子 大阪府立大学, 総合リハビリテーション学研究科, 教授 (10269847)
吉田 幸恵 神戸常盤大学短期大学部, 口腔保健学科, 教授 (50269841)
根来 佐由美 大阪府立大学, 看護学研究科, 講師 (50508794)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 産学官 / 地域住民 / オーラルフレイル / オーラルフレイル対策 / 口腔機能向上プログラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2年目にあたる今年度は、昨年新型コロナウイルスの影響で全く調査ができなかったため、地域住民のオーラルフレイルに関する実態を把握するため、対象者の抽出と調査を改めて実施する予定にしていた。大学が主催する地域住民対象のイベントにて対象者の抽出と調査を実施する予定で計画していたが、令和３年の10月も９月末まで緊急事態宣言が発令されていたこともあり、イベント自体が中止となり、他の地域でのイベントでの調査を検討したが、いずれもイベントが中止であったことから調査が実施できなかった。そのため、令和元年度以前に実施したデータを元に、オーラルフレイルを早期発見する方法として用いられているオーラルフレイル問診票と口腔機能の関連性について、高齢者の年齢群別に比較検討した。対象は65-96歳の男女226名（前期・後期113名）で、問診票と年齢群との比較は、χ二乗検定、口腔機能実測値との関連はMann-Whitney U検定を用いて分析した。結果、問診票は両群間で有意な差は認められず、実測値においては後期高齢者がすべての測定項目で有意に低値を示した。問診票と実測値においては、オーラルディアドコキネシス/pa/と残存歯数は両群で、オーラルディアドコキネシス/ta/は後期高齢者のみ有意な関連が認められた。この結果から、残存歯数とオーラルディアドコキネシス/pa/については問診票がオーラルフレイルのスクリーニングとして活用できることが示されたが、最大舌圧値、オーラルディアドコキネシス/ka/、舌左右運動の速さといった舌の動きの項目では、十分にスクリーニングできないことが明らかになった。問診票のみではオーラルフレイルを見逃す可能性があるため、実測値の測定が重要であることが考えられた。以上の結果を踏まえて、今年度は地域イベントに加えて、他の方法でも調査ができるように検討し、調査を実施していく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和２年度と３年度は、研究対象者の抽出ならびに調査について、大学主催の地域住民対象の健康イベントにて実施を予定していたが、新型コロナウイルス感染症の影響で中止となり、他のイベントへの参加を試みたが、すべて中止であったことから調査を実施できなかった。２年間、調査ができていなかったことから、研究の進捗状況としては遅れている。今年度は健康イベントも開催予定であり、大学のイベント以外にも調査を行い、調査したデータを分析しながら進めていく予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染症の影響は続くが、今までよりも感染対策に気をつけて様々なイベントが再開してきている現状を鑑みると、今年度は地域イベントでの調査は可能であると考える。しかし、現在調査が遅れていることから、小規模な場面や、他のイベントへの参加を試み、対象者を確保して調査を進める予定である。過去のデータ分析結果から、オーラルフレイル対策として舌圧のトレーニングが有効である可能性が示唆されたため、対象者の調査と並行して、舌圧トレーニングの方法について具体的な案を作成し、今年度中に介入し、その後の経過観察に入っていく予定とする。
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| Causes of Carryover |
令和３年度も新型コロナウイルス感染症の影響により、調査ができなかったことから、検査に必要な消耗品等は使用期限がある物が多いため、購入を控えた。また各種学会についてもほとんどがオンラインでの開催であったことから、学会などへの出張経費なども必要なかった。令和３年度に使用しなかった経費については、令和４年度に繰り越して使用する予定である。
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