2022 Fiscal Year Research-status Report
生活習慣病の服薬者の医療費削減に向けた保健指導の構築
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20K10349
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Research Institution | Oita University of Nursing and Health Sciences |
Principal Investigator |
小野 治子 大分県立看護科学大学, 看護学部, 講師 (80827072)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
瀬戸 僚馬 東京医療保健大学, 医療保健学部, 教授 (20554041)
赤星 琴美 大分県立看護科学大学, 看護学部, 名誉教授 (80300490)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 特定健診・特定保健指導 / 服薬者 / 生活習慣 / 医療費 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、生活習慣病予防および医療費低減の目的で実施されている特定健康診査において、特定保健指導の対象者から除外されている服薬者の外来受診行動に着目し、特定保健指導およびレセプトデータを用いて、適切な外来受診や健診受診が医療費低減につながるかを明らかにすることを目的としている。 2022年は、2008年の特定健診を受診した6,621人のうち10年間追跡が可能な40歳以上65歳未満の2,984人と2013年から2017年の5年間の医療費を突合したデータを作成し医療費分析を実施した。定期的な健診受診と医療費の関連を明らかにするため、2008年、2012年または2013年、2017年の3時点で特定健診を受けていた者1,474人の2013年から2017年の5年間の外来医療費および調剤費を検討した。5年間での外来医療費および調剤費の総額が600万円以上と高額になった者は11人であった。分析の結果、医療費を増加させる要因として年齢、服薬の有無、20歳からの体重増加が関連していた。さらに、服薬の種類では、糖尿病薬、脂質異常症薬が医療費の増加と関連していたことが明らかになった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
今年度は、服薬者の経年的な生活習慣などの要因、医療費の状況について明らかにすることができた。次年度以降、服薬者の医療費を増加させる生活習慣や改善する意志をサポートする方法について検討する予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、服薬者の医療費を増加させる生活習慣や改善する意志をサポートする方法などの保健指導の体制について検討を進める。
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Causes of Carryover |
学会発表の旅費および研究成果としての論文投稿費用を計上していたが、次年度に使用する予定である。
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