2020 Fiscal Year Research-status Report
A pilot randomized controlled trial of telecognitive behavioral therapy for parents of internet addicts.
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20K10350
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| Research Institution | International University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
堀田 英樹 国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 准教授 (90303289)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
清水 栄司 千葉大学, 大学院医学研究院, 教授 (00292699)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | ネット依存 / 認知行動療法 / 保護者 / 遠隔医療 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
【目的】ネット依存の未成年者を持つ保護者を対象とし、遠隔からテレビ会議システムを用いて支援することで、ネット依存を軽減できるかどうかという有効性を検証することである。本研究では、ネット依存の状態にあるお子さんに対する直接の介入を行わず、そのお子さんの保護者に対してのみ、遠隔から支援・相談を行っていく。
【研究実施計画】対面で同意説明文書を保護者、およびお子さんに渡し、文書および口頭による十分な説明を行い、自由意志による同意を文書および口頭で得られた保護者を研究に登録する。試験のデザインは、ランダム化比較試験（認知行動療法群・待機リスト群）であり、割付に関してはコンピュータにより無作為に処理される。認知行動療法群では、保護者が遠隔での認知行動療法を週1回50分、12週連続で受けることになる。治療開始から13週時点ならびに24週時点で、保護者および未成年者本人の有効性、安全性評価のための主要評価項目に関する調査を遠隔で実施し、効果判定を行う。待機リスト群では、認知行動療法は受けず、12週間待つことになる。但し、治療開始から13週時点で、保護者および未成年者本人の有効性、安全性評価のための主要評価項目に関する調査を遠隔で実施し、効果判定を行う。希望があれば、待っていただいた後、認知行動療法を受けていただくことも可能である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
【遠隔認知行動療法について】ネット依存未成年者の保護者は、Parent Trainingおよび認知行動療法の技法を応用した「コミュニティ強化と家族訓練（CRAFT）」に基づいた相談支援を行っていった。【経過】各回のテーマの具体例は、問題行動の理解、ポジティブなコミュニケーションスキルの獲得、上手にほめて望ましい行動を増やす、先回りを止めしっかりと向き合って望ましくない行動を減らす、相談機関の利用を上手に勧めるなどであった。また、保護者はセッション終了時に、検査者側から提示されるホームワークを実施していき、未成年者とのコミュニケーションにおける問題点について解決を目指していった。【評価結果の集積】現在、収集している評価項目は、未成年者本人が自記式質問紙により回答しているインターネット依存度テスト（IAT：Internet Addiction Test）を中心に、その他、インターネット1日あたりの使用時間や、QOL指標である日本語版EQ-5D-5L等を未成年者本人、保護者双方から集めている。【現在までの進捗状況】ネット依存の未成年者は、主として身体面では体重減少、精神面では昼夜逆転やひきこもり、学業・仕事面では過剰なネット使用による成績低下や退学、不登校等があった。今回の遠隔認知行動療法では、母親に対するコミュニティ強化と家族訓練を中心に実施してきているが、未成年者の生活・行動面については、今のところ大きな変化は見られていない。しかしながら、母親とのコミュニケーションでは、遠隔認知行動療法の回数を重ねるごとに徐々に改善し、負担軽減につながってきていると考えている。なお現在、ネット依存のお子様を持つ９名の保護者に対して遠隔認知行動療法を実施している。研究登録者数は、当初の予定を若干下回る数である。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在、千葉大学のホームページ内や、大学病院内でのチラシの掲示などで研究協力者募集を行っているが、新型コロナウイルス拡大の影響もあり、当初の予定を若干下回る数にある。
今後は、①千葉県内の保健所・精神保健福祉施設等へチラシの配布を拡大、②ツイッターの利用、③近隣の医療施設へのリクルート活動を通じて、研究登録者の拡大を図りたい。本研究により、ネット依存の未成年者の保護者を遠隔から支援するためのプラットフォームが整備され、保護者が在宅で有効な支援を受けることができるようになる。また将来的にはネット依存の未成年者自身が遠隔から支援を受けることができるようになる可能性があると考える。
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| Causes of Carryover |
昨年度は、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、研究活動は縮小せざるを得ない状況であった。今年度は、当初の目標に従い、助成金の活用を行っていきたい。
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Research Products
(2 results)
