2023 Fiscal Year Research-status Report
急性冠症候群発症の地域差に寄与する背景因子を重視した予防プログラムによる介入研究
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20K10361
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| Research Institution | Osaka Medical and Pharmaceutical University |
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Principal Investigator |
鈴木 富雄 大阪医科薬科大学, 医学部, 特別任命教員教授 (50343207)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三澤 美和 大阪医科薬科大学, 医学部, 特別任命教員助教 (20816508)
島田 史生 大阪医科薬科大学, 医学部, 特別任命教員助教 (90748047)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 地域特性 / 産業構造 / 混合研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、淡路島の島内各地域の急性冠症候群発症率に関係する背景因子を、保健師と住民に対する質的研究と統計的データとを合わせた混合研究手法を用いて明らかにし、一次予防に関する地域への介入プログラムを作成し、発症率の高い地域に行政と共に独自の介入をかけ、発症率を低下させることである。①淡路島の保健師にインタビューを施行し、各地区の生活習慣と文化背景を明らかにしたうえで、急性冠症候群の発症率との比較検討を行うことであり、ここまでは終了している。その後①を踏まえて、②各地区の住民代表に依頼し、住民に①と同じ手法でインタビューによる質的な探索を行うと同時に、生活習慣と健康度の関連の尺度として開発され、成人においての信頼性妥当性が担保されている質問紙調査「健康度・生活習慣診断検査票(DIHAL.2)（徳永2005）」を用いて、住民側からの生活習慣、健康意識を抽出し地域差を検討する、という計画であったが、2020年からのコロナ禍により、保健所の業務も大きく変わり、保健師の協力を得ることが難しくなり、島内の住民に対してのインタビューも感染対策上極めて困難となり、この時点で研究の計画を大幅に変更する必要が生じた。その後、昨年新型コロナ感染症が第5類になったことを受け、徐々に新たな形での研究の施行を模索している段階である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
上記の概要に記載した通りであり、本研究の目的は、淡路島の島内各地域の急性冠症候群発症率に関係する背景因子を、保健師と住民に対する質的研究と統計的データとを合わせた混合研究手法を用いて明らかにし、一次予防に関する地域への介入プログラムを作成し、発症率の高い地域に行政と共に独自の介入をかけ、発症率を低下させることである。①淡路島の保健師にインタビューを施行し、各地区の生活習慣と文化背景を明らかにしたうえで、急性冠症候群の発症率との比較検討を行うことであり、ここまでは終了している。その後①を踏まえて、②各地区の住民代表に依頼し、住民に①と同じ手法でインタビューによる質的な探索を行うと同時に、生活習慣と健康度の関連の尺度として開発され、成人においての信頼性妥当性が担保されている質問紙調査「健康度・生活習慣診断検査票(DIHAL.2)（徳永2005）」を用いて、住民側からの生活習慣、健康意識を抽出し地域差を検討する、という計画であったが、2020年からのコロナ禍により、保健所の業務も大きく変わり、保健師の協力を得ることが難しくなり、島内の住民に対してのインタビューも感染対策上極めて困難となり、この時点で研究の計画を大幅に変更する必要が生じた。その後、昨年新型コロナ感染症が第5類になったことを受け、徐々に新たな形での研究の施行を模索している段階である。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究協力者である県立淡路医療センターの担当者との協議を行い、最終年度である次年度にどこまで何を施行できるのか、保健所の協力が現時点でどれだけ得られるのかを早急に検討する必要があり、現在その会議を行っている段階である。
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| Causes of Carryover |
現段階で研究が実質的に進んでおらず、次年度の計画を現在協議中であり、会議もほとんどzoomで行われるため、移動の交通費や会議場の費用としての支出がないため、次年度使用額が生じている。次年度は淡路島保健所と県立淡路医療センターに直接出向き、対面での会議を持つため、交通費、宿泊費、会議費などの費用、また研究成果をまとめる冊子の作成費などの諸費用に研究費を使用する予定である。
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