2021 Fiscal Year Research-status Report

災害後血栓症の中長期的予後に関する研究～脳・心血管イベント発症リスクについて～

Research Project

Project/Area Number	20K10398
Research Institution	Niigata University
Principal Investigator	伊倉真衣子新潟大学, 医歯学総合研究科, 特任助教 (90821819)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	榛沢和彦新潟大学, 医歯学総合研究科, 特任教授 (70303120)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2023-03-31
Keywords	血栓症 / 災害医療
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、日本人における災害後の血栓症が、脳・心血管イベントに及ぼす中長期的予後を明らかにし、災害関連死や二次健康被害を予防するために、被災そのもののストレスやその後の避難環境によって起こりうるリスクを明らかとし対策を講じていくことを目的としている。研究方法：新潟県中越地震、東日本大震災などの災害では避難生活により多数の深部静脈血栓症(DVT：deep vein thrombosis)が発生した。そのDVTの長期予後、肺塞栓症の合併の有無、脳・心血管疾患などが増加していないかどうかについて、DVT検診を実施し検証する。研究結果：令和3年度は、新潟県中越沖地震、中越地震被災地域住民　189名（男性27名、女性162名、平均年齢76.8±7.9歳；47-93歳）にDVT検診を実施した。そのなかで過去に血栓の既往のある被災者の51.9％（82名；56-91歳）にDVTを認めた。また、被災地域住民2831名に追跡調査票を郵送し、1291名（回収率45.6％）の方から回答を頂いた（男性309名、女性982名、平均年齢75.3±9.5歳；34-103歳）。震災後の脳血管疾患発症1.7％（22名）、心血管疾患発症2.1％（27名）、肺塞栓症発症0.8％（10名）であった。考察：一度できた下肢の静脈血栓は消退を繰り返し、慢性期にも影響を及ぼす可能性が示唆された。令和4年度はこれまでのデータをとりまとめ、肺塞栓症および脳・心血管イベント（脳梗塞・心筋梗塞等）の頻度と、DVT陽性群及び陰性群における発症率について検討する。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 令和3年度は、COVID-19感染拡大防止のため検診会場での密集を回避するため、検診規模を縮小し感染対策に配慮のうえ、実施した。例年1000例以上の被災地域住民の方に検査を行ってきたが、感染拡大防止のため、昨年度同様、検診規模の縮小はやむを得ない措置となった。検診については、すべて個別に案内を郵送し、事前予約制、人数制限のうえで検診を行った。検診を受診できない方にも追跡調査票を郵送した。東日本大震災被災地域での検査は、もともと医療期間へのアクセスが不便な地域もあり、感染拡大の場合のリスクを考慮し、検診の実施を断念した。なお、追跡調査と併せてCOVID-19感染症による生活の変化に関するアンケート調査を行った。DVT検診を受診された方のなかでは、COVID-19感染症拡大のため外出を自粛している方は全体の約9割にのぼった。外出を自粛している方のDVT頻度については、DVTの既往のある方は、DVTの既往のない方よりもリスクが高い傾向が認められた。また追跡調査票を回収できた1291名のなかでは、約1割の方が医療機関の受診を控えていると回答された。過去に被災を経験されている方々でも、災害時にコロナウィルス感染リスクのため避難を躊躇すると回答された方は数％だったが、そのときにならないとわからないと答えた方は約3割を占めた。
Strategy for Future Research Activity	令和4年度は、令和2-3年度と同様にCOVID-19感染拡大防止対策を講じながらDVT検診を実施する。本年7月に新潟県中越沖地震被災地域、9月―11月に中越地震被災地域で実施予定である。なお東日本大震災被災地域についても、COVID-19感染状況を考慮し、日程を調整中である。また、追跡調査票の郵送を予定している。なお、これまでのデータをとりまとめ、DVTの長期予後、肺塞栓症の合併の有無、脳・心血管疾患などが増加していないかどうかについて検証する。また被災当時の避難環境とDVTとの関連についても検討し、避難環境の改善に向けた提言を行う。
Causes of Carryover	令和2年度、令和3年度は、COVID-19感染拡大のため、予定通り検診が実施できなかったため、次年度使用額が生じた。令和4年度のDVT検診は、昨年度まで実施できなかった東日本大震災被災地域でも調整しており、検診スタッフの旅費、会場費、郵送費に使用する予定である。