2020 Fiscal Year Research-status Report
乳幼児期における口腔崩壊の生活環境要因分析と全身の発育・成長への影響
Project/Area Number |
20K10419
|
Research Institution | Osaka Dental University |
Principal Investigator |
神 光一郎 大阪歯科大学, 医療保健学部, 准教授 (00454562)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中塚 美智子 大阪歯科大学, 医療保健学部, 准教授 (70368158)
宮川 淑恵 (濱島淑恵) 大阪歯科大学, 医療保健学部, 准教授 (30321269)
芦田 麗子 大阪歯科大学, 医療保健学部, 講師 (40319455)
梶 貢三子 大阪歯科大学, 医療保健学部, 講師 (80848383)
|
Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
|
Keywords | 口腔崩壊 / 口腔と全身の健康状態 / 生活環境要因 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、3年間で実施する予定であり、当初の研究計画での1年目(2020年度)では、乳幼児期における子どもの口腔崩壊に関する実態調査について検討し実施する予定であった。しかしながら、2020年度は、新型コロナウイルスの感染拡大により地域におけるフィールド調査を実施することが叶わなかった。 そのため、2020年度においては、以下の内容について検討し実施した。 1.全国データの結果による乳幼児期における子どものう蝕罹患状況についての検討 乳幼児期においても特にう蝕が多発傾向を示す3歳児に焦点を当て、国民生活基礎調査(2007-2019年)の結果ならびに2018年度地域保健・健康増進事業報告(厚生労働省)から明らかにした。その結果、0歳から4歳までの子どもで、「歯が痛い」と訴える児童は、2007年では1万4千人であったがその後経年的に減少傾向を示し、2019年には5千人まで減少していた。また、3歳児歯科健康診査結果(受診率:94.2%)でも、う蝕有病者率は13.2%、一人平均う歯数は0.44本であり、経年的には減少傾向を示した。その一方で、う歯を有する3歳児でう歯数別の割合を検討したところ、う歯を2本有する児童が35.5%と最も多く、10本以上のう歯を有する児童が4.7%存在することが明らかとなった。また、う歯を10本以上有する児童の割合を都道府県別にみると、最も高いのが青森県の6.6%で、最も低い鳥取県の1.9%と比べると3.5倍の格差が認められた。 2.大阪府A市の保育園及び幼稚園における質問紙調査の実施について 大阪府A市の保育園8施設と幼稚園1施設の計9施設に子どもを通園させている保護者600名を対象として郵送法による質問紙調査を実施した。現在、質問票の回収時期にあり、2021年5月末までに大まかな調査結果を集計・分析する予定である。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では、乳幼児期における口腔崩壊の状況を明らかにするため、研究1年目(2020年度)に地域(大阪府内)においてフィールド調査及び聞き取り調査を実施する予定であったが、2020年から2021年の現在に至るまで、大阪府内では新型コロナウイルスの感染拡大が治まらず、緊急事態宣言が断続的に継続されている状況にある。そのため、フィールド調査については、現在も関係機関等と調整を行っているものの、実施の目途が立っていない。 そのため、研究1年目では、公的統計調査結果を基に全国データの分析を行うと共に、大阪府内A市の保育園及び幼稚園において質問紙調査の実施を模索し、現在質問票の回収を行っているところである。
|
Strategy for Future Research Activity |
上述の通り、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、当初の研究計画であった大阪府内における「乳幼児期における子どもの口腔崩壊に関する実態把握のための調査」については、現在も実施できない状況にある。今後も、新型コロナウイルスの感染拡大が予想されることから、研究1年目で実施した、公的統計調査結果による全国データの分析、及び大阪府内A市の保育園及び幼稚園における質問紙調査の結果の分析を引き続き行うと共に、本研究課題である「口腔崩壊の生活環境要因分析と全身の発育・成長への影響」に関するデータを得ることができるよう、今後も関係機関等と調整を行っていきたい。
|
Causes of Carryover |
本研究に係る当初の実施計画では、1年目(2020年度)に地域(大阪府内)において乳幼児期における子どもの口腔崩壊に関する実態把握のためのフィールド調査、聞き取り調査を行う予定であったため、当該年度の予算として、調査実施のための情報収集に必要となる旅費、調査依頼資料等の配付や調査票の回収作業を行う者に対する謝金、調査資料の印刷費を計上していたが、フィールド調査の実施が出来なかったため、次年度使用額が生じた。 次年度(2021年度)は、当初の実施計画を実施する方向で調整し、次年度使用額について適切に使用していく予定である。
|