2023 Fiscal Year Research-status Report

Analysis of the polymorphisms of genes coding biotransformation enzymes in fetal growth restriction

Research Project

Project/Area Number	20K10448
Research Institution	Niigata University
Principal Investigator	能仲太郎新潟大学, 医歯学総合研究科, 客員研究員 (10725790)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	西島浩二新潟大学, 医歯学総合病院, 教授 (80334837) 加嶋克則新潟大学, 医歯学総合病院, 特任教授 (50345500) 山口雅幸新潟大学, 医歯学総合研究科, 特任准教授 (20529771)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2025-03-31
Keywords	子宮内胎児発育不全 / 遺伝子多型
Outline of Annual Research Achievements	本研究では、妊娠中の子宮内胎児発育不全の発症群と非発症群において、症例-対照研究のデザインで解毒酵素の遺伝子多型解析を実施し、遺伝子多型とコーヒーなど嗜好品摂取との相互作用を明らかにして、子宮内胎児発育不全の発症リスク解明を目指している。本研究の成果により、子宮内胎児発育不全の高リスク群をあらかじめ抽出し、適切な生活指導を行うことで、子宮内胎児発育不全の発症を予防できる可能性がある。令和5年度は研究の4年目であり、症例の集積に重点を置いて研究を進める予定であったが、研究代表者が大学医局の人事により研究遂行中にも関わらず民間病院への異動を命ぜられ、実質的に計画書通りの研究実施が非常に困難な状況となった。その結果、令和6年3月31日までに研究への同意が得られた人数は、令和5年3月31日時点と同様に、子宮内胎児発育不全症例25例、正常コントロール症例35例に留まっている。これらの症例においては、妊娠中の嗜好品摂取状況についてのアンケート調査は実施済である。また、アンケート調査の実施と共に、対象者より末梢血を10㏄採取し、Genomic DNAを抽出した。このDNAを用いて、嗜好品に含まれる毒性物質の解毒酵素である、CYP1A1、GST-π、GST-μ、GST-θの各酵素の遺伝子多型をPCR-RFLP法により判定した。今後は、研究者が研究できる環境の整備を希望し、研究環境が整えば、引き続き症例の集積を積極的に行い、症例数を増加させつつ研究を遂行し、目標症例数に到達した時点でデータ解析を行いたいと考えている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 子宮内胎児発育不全症例、正常コントロール症例ともに100症例を目標に設定しているが、医局の指示による研究代表者の急な異動により、研究環境が著しく悪化したため、症例の集積が困難となった。一方、新潟大学医歯学総合病院で管理する子宮内胎児発育不全症例は年間50症例を超えていることから、今後研究環境が整備されれば、残りの1年間での目標症例数への到達は不可能ではないと考えられる。
Strategy for Future Research Activity	令和5年度に引き続き、子宮内胎児発育不全症例と正常コントロール症例の集積を行い、症例数を増加させつつ着実に研究が遂行できる環境を整備する。目標症例数に到達した時点で、データ解析を実施する。具体的には、まず両群間でCYP1A1、GST-π、GST-μ、GST-θの各遺伝子多型頻度を比較する（背景の比較）。次いで、各嗜好品の摂取について摂取量、摂取期間などから両群間でグループ分けを行い、各グループにおいて各遺伝子多型頻度を解析する。以上の解析により、子宮内胎児発育不全症例における解毒酵素遺伝子多型に関連した高リスク因子を抽出し、さらに発症予防のための適切な生活指導などにつき検討し、得られた解析結果および知見を論文にまとめ国際雑誌に発表する。
Causes of Carryover	配分された予算については、主として研究遂行に当たり必要である消耗品の購入経費として計上したが、当該年度は前年度に引き続き症例の集積に重点を置いたため、消耗品の消費が当初の計画より少なかったことに加え、研究に使用する機器（電気泳動装置、サーマルサイクラーなど）については、すでに新潟大学大学院医歯学総合研究科（産科婦人科）に設置されている機器を使用したため、次年度使用額が生じる結果となった。一方、本年度以降は消耗品の購入頻度が増えると予想されることに加え、研究に使用する機器（PCR増幅装置・電気泳動装置）を購入する予定であること、さらに本研究で得られた成果を日本周産期・新生児医学会にて発表予定であり、学会参加のための旅費を経費として計上予定であることから、次年度使用分と本年度請求分の助成金を合わせて本年度以降に使用する予定である。