2020 Fiscal Year Research-status Report
地域コホートによる健康寿命に関連する要因の探索-集団アプローチの開発に向けて-
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20K10484
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| Research Institution | Kindai University |
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Principal Investigator |
高嶋 直敬 近畿大学, 医学部, 准教授 (80435883)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮川 尚子 滋賀医科大学, 医学部, 客員助教 (20388169)
喜多 義邦 敦賀市立看護大学, 看護学部, 教授 (30147524)
門田 文 滋賀医科大学, 医学部, 准教授 (60546068)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 機能予後 / 健康寿命 / コホート研究 / 地域住民 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
健康寿命延伸は公衆衛生上の重要な課題である。健康寿命は日常生活を自立して行える期間とも定義され、「日常生活非自立」となる原因疾患の約半数は認知症及び脳卒中である。これらの疾患の予防は当然ながら重要である。しかし、健康寿命や機能予後を客観的に評価するためには対面での調査が必要なことから、修正可能な危険因子や予測因子に関するこれまでの知見は十分とは言えない。
我が国では機能低下に関する一つの指標として、介護保険制度によって対面調査を実施し、一定の基準によって介護度が認定されることから、介護保険の認定介護度および調査票のデータを活用することによって機能予後を定義することが可能である。17H04133において介護保険情報とベースラインデータを突合した解析用データを構築した。本研究では、追跡期間を延長し、より長期間での機能予後や、イベント数が少なく、詳細な解析が行えなかった項目について、健康寿命と危険因子との関連、健康寿命・認知症の発症予測因子の検討を行うことを目的としている。また既存コホートではベースライン調査項目等に限界があることから、合わせて健康寿命延伸のための集団アプローチを評価可能な新たな縦断研究の立ち上げの準備を行うことも目的としている。
しかし、新型コロナウィルスのパンデミックによって、研究活動の制限が継続していることから、既存データの追加での解析を行うとともに、今後の方針について打ち合わせを行った。しかし2020年度は追跡調査などの研究活動の大部分について中断を余儀なくされた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究開始時点では新型コロナウィルス感染症のパンデミックの拡大防止を目的とした研究教育活動の制限が上半期のみで解除されることを想定して研究計画を立案していた。しかし2020年度中は新型コロナウィルス感染症の流行のため、本年度に予定した追跡調査等の実施が不可能であった。また出張制限等もあったため、研究活動が十分に行えず、大幅に遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
ワクチンの接種開始が我が国においても開始され、我が国においても副作用が想定の範囲ないのであること、2022年1月までに新型コロナウィルスの感染症法上の扱いが正式に決定されることから、2021年下半期より研究活動の制限が緩和、イギリスの状況からは自治体との協議が2021年度第四四半期遅くても2022年度には可能になると推定している。
当面は、2019年に作成したデータを用いて、機能予後との関連について解析を行う。2021年度か遅くても2022年度第一四半期には追跡データの提供を受けて、認知機能低下等の詳細な解析を行う予定としている。また健康寿命延伸のための集団アプローチを評価する調査の立ち上げ準備も、自治体との協議は新型コロナウィルスの予防接種実施状況が2021年4月現在で当初予定より遅れていることから、2022年度に延期せざるを得ないと考えている。
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| Causes of Carryover |
研究開始時点では新型コロナウィルス感染症のパンデミックの拡大防止を目的とした研究教育活動の制限が上半期のみで解除されることを想定して研究計画を立案していた。しかし2020年度中は新型コロナウィルス感染症の流行のため、本年度に予定した追跡調査等の実施が不可能であった。また出張制限等もあり、ほとんどの、研究活動が行えなかったほか、学会等も中止や延期、WEB開催等に変更されたことからこれらの出張旅費等の支出もなかったため次年度使用額が生じた。
2021年度の下半期からは研究活動も順次再開が可能と考えており、2020年度から順次予定していた、健康寿命延伸のための集団アプローチを評価可能な新たな縦断研究の立ち上げの準備のための予備調査に必要な物品等の購入等は、研究班内での検討会を実施して、2021年度の第四四半期に購入を予定している。2020年度の学会出張旅費等は不要となったが、学会誌等のオープンジャーナル化によって、掲載料が高騰しており、当初計画額では不足することから、これらの掲載料として支出することを計画している。
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