2021 Fiscal Year Research-status Report
Effects of improving and preventing frailty using adaptive sport created and popularized by the community-dwelling elderly
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20K10543
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| Research Institution | Osaka University of Health and Sport Sciences |
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Principal Investigator |
植木 章三 大阪体育大学, 教育学部, 教授 (00241802)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐藤 美由紀 佐久大学, 看護学部, 教授 (80550318)
芳賀 博 佐久大学, 看護学部, 客員教授 (00132902)
吉田 裕人 東北文化学園大学, 健康社会システム研究科, 教授 (40415493)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | アダプテッド・スポーツ / フレイル / 介護予防 / 地域高齢者 / SNS / ICT機器 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和3年度はCOVID-19の感染拡大が収まらず、研究対象地域で実施を計画していた介入研究が計画どおりに実施できず、初年度に予定していたベースライン調査を、規模を縮小して（対象者を絞って）実施した。対象者は高齢ボランティアリーダー研究会に参加した248名（65歳以上、男29名、女219名）で、令和元年度に予備的実施した地位高齢者のスマホやICT機器によるSNS活用に関する意識調査結果と比較すると、携帯端末を所持していない割合は13.4％から9.9％に減少し、逆に、携帯端末を電話・メール・インターネットすべてに使用している割合は23.8％から68.0％に増加していた。その中で、SNSを利用しているものは16.3％を占めており、インターネット利用者の約4人に1人がSNSを利用していると回答していた。介入方法の一つである、高齢ボランティアリーダーの上位リーダーを対象とした研修会は、広い会場を利用して対面で3回開催したものの、県外の研究代表者と分担研究者は会場に入ることが許可されずオンライン参加となり、十分な介入ができなかったが、地域に普及させるアダプテッド・スポーツの種目について提案し、動画の作成と研修参加者との意見交換を通じて、動画配信ならびに地域での普及活動に必要なコンテンツを作成した。SNSを通じた介入のためのSNS登録者の募集と登録のための研修会が実施できなかったことから、次年度に棚上げとした。なお、SNS利用の可能性を分析するために介入地区の地域高齢者の状況を経年的に分析することを目的として、自治体から提供されたデータをもとに生活機能と生活体力の若返りの実態について分析を試み学会で報告した（日本公衆衛生学会）。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和3年度も昨年度同様COVID-19の感染拡大に収束の兆しが見えず、研究対象地区の自治体の方針により県をまたいでの移動の自粛や大人数を集める研修会での密を避ける対策が余儀なくされた。この状況により、対面型の研修会が予定の回数の開催ができず、研究代表者と分担研究者は、研修会にオンラインでの参加となった。こうした状況から、介入対象者に十分な情報伝達を行うに至らなかった。したがって、オンラインでの情報共有に必要な知識や技術を習得するためのSNSに関する対面型研修会が開催できなかった。調査対象の地域高齢住民へのベースライン調査については、1年遅れで実施したものの、コロナ感染対策のために蜜を避け回答時間が長くならないように配慮した結果、予定の対象者数と設問数を減らして実施した。このように当初の介入研究の計画を進めることができなかったことがその理由である。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の計画では、令和4年度は研究最終年度であるが、コロナ禍により令和3年度も当初の研究計画の遂行が十分にできなかったことから、研究期間を1年延長して令和5年度を最終年度と位置づけ、本来令和3年度に予定していた介入研究を令和4年度に実施すべく計画する。具体的には、作成したアダプテッド・スポーツの動画配信を行い、介入のための研修会では、スマートフォンなどのICT機器を使ったSNSを活用するために、SNSを介して作成したプログラムや研修内容を伝達する取り組みなどを実施していく。コロナ禍の状況を注視し引き続き臨機応変に研究計画を変更しながら、令和5年度を最終年度として何らかの研究成果が得られるように実施する予定である。
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| Causes of Carryover |
令和3年度はコロナ禍の継続により、当初実施を予定した規模のベースライン調査と研究対象フィールドに出向いての研修会といった介入研究が実施できなかった。そのため、オンライン会議や資料作成に必要な物品費以外は執行することできなかった。実施できなかった研究内容は、コロナ禍の状況を見ながら令和4年度以降に繰り越して実施する予定である。
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Research Products
(1 results)
