2022 Fiscal Year Research-status Report
Effects of improving and preventing frailty using adaptive sport created and popularized by the community-dwelling elderly
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20K10543
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| Research Institution | Osaka University of Health and Sport Sciences |
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Principal Investigator |
植木 章三 大阪体育大学, 教育学部, 教授 (00241802)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐藤 美由紀 新潟大学, 医歯学系, 教授 (80550318)
芳賀 博 佐久大学, 看護学部, 客員教授 (00132902)
吉田 裕人 東北文化学園大学, 健康社会システム研究科, 教授 (40415493)
佐藤 敬広 東北福祉大学, 総合福祉学部, 准教授 (50739084)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | アダプテッド・スポーツ / フレイル予防 / 介護予防 / 地域高齢者 / SNS / ICT機器 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和4年度もCOVID-19の感染の収束には至らず、研究対象地域で実施を計画していた介入研究が計画どおりには実施できなかったが、介入方法の一つである、高齢ボランティアリーダーの上位リーダー（元気応援コンシェルジュ）を対象とした研修会は、広い会場を利用して対面で3回のみ開催することができ、ようやく、県外の研究代表者と分担研究者は会場に入ることが許可され参加することができた。少ない回数の中で、地域に普及させるアダプテッド・スポーツの種目1つを提案し（スクウエア卓球バレー）、動画の作成と研修参加者との意見交換を通じて、動画配信ならびに地域での普及活動に必要なコンテンツを作成した。SNSとしてFacebookを用いた介入のためのSNS登録者の募集と登録のための研修を実施したものの、多くの参加者がスマートフォン等のICT機器をSNS利用に活用できるまで至らず、登録者は数人と限られた。研修会に参加した元気応援コンシェルジュの中で、日常の健康づくり関連の自主活動を積極的に実施していて、スマートフォンを所持し利用している者を対象としたグループインタビューの結果から、オンラインでの情報共有に必要な知識や技術を習得するためのSNSに関する対面型研修会についてより頻回に計画することや、日常利用者の多い別のSNS（LINEなど）を導入する必要があることが指摘された。なお、地域高齢者が主体的に実施するフレイル予防活動において、活用が期待される携帯端末等を有効に利用していることが、フレイル状態を予防し、社会的つながりを強固にすることにつながる可能性を検討することを目的として、経年的に得られた横断的データの分析結果を日本公衆衛生学会で報告した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和4年度も昨年度同様COVID-19の感染拡大に収束の兆しが見えず、研究対象地区の自治体の方針により大人数を集める研修会については、回数を限っての開催を余儀なくされた。この状況により、対面型の研修会が予定の回数の開催ができなかった。限られた回数の中で本研究の目的を達成すべく、SNSの登録の研修会を実施したが、結果的には予定したFacebookへの登録者は少なく、普及の可能性を検討するためには不十分な状態であった。これが当初の介入研究の計画を進めることができなかった理由である。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の計画では、令和4年度は研究最終年度であるが、コロナ禍により令和4年度も当初の研究計画の遂行が十分にできなかったことから、研究期間を1年延長して令和5年度を最終年度と位置づけ、令和4年度に実施した研修会に参加した高齢ボランティアリーダーの中で、日常の健康づくり関連の自主活動を積極的に実施していて、スマートフォンを所持し利用している対象者に対するグループインタビューの結果に基づき、オンラインでの情報共有に必要な知識や技術を習得するためのSNSに関する対面型研修会をより頻回に計画することや、日常利用者の多い別のSNS（LINEなど）を導入する必要があることが理解できた。その点を考慮し、1年延長した最終年度にFacebookへの勧誘とともに新たにLINEへの勧誘と活用について、その有効性を検証するために、最終年度のフォローアップ調査とグループインタビューを実施することにした。その結果をまとめて何らかの研究成果が得られるように実施する予定である。
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| Causes of Carryover |
令和4年度はコロナ禍の継続により、当初実施を予定した回数の研修会が実施できないなど、予定通りの介入研究が実施できなかった。そのため、グループインタビューの謝金や旅費、調査データ分析用の統計パッケージ購入費、研修会の資料や動画作成に必要な物品費以外は執行することできなかった。実施できなかった研究内容は、1年延長した令和5年度に繰り越して実施する予定である。
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