Effects of improving and preventing frailty using adaptive sport created and popularized by the community-dwelling elderly

2023 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K10543
• Research Institution: Osaka University of Health and Sport Sciences
• Principal Investigator: 植木 章三 大阪体育大学, 教育学部, 教授 (00241802)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 佐藤 美由紀 新潟大学, 医歯学系, 教授 (80550318) ; 芳賀 博 佐久大学, 看護学部, 客員教授 (00132902) ; 吉田 裕人 東北文化学園大学, 健康社会システム研究科, 教授 (40415493) ; 佐藤 敬広 東北福祉大学, 総合福祉学部, 准教授 (50739084)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: アダプテッド・スポーツ / フレイル予防 / 介護予防 / 地域高齢者 / SNS / ICT機器

Outline of Annual Research Achievements

令和5年度はCOVID-19の感染がようやく収束し、地域高齢者の活動も元の状況に戻りつつある中、遅れていた実施計画に合わせて一部計画を変更しながら介入研究を実施した。介入方法の一つである、高齢ボランティアリーダーの上位リーダー（元気応援コンシェルジュ）を対象とした研修会は、広い会場を利用した対面での3回のみとなった。その少ない回数の中で、今年度は、SNSでの動画配信用のホームエクササイズを念頭においた運動プログラムの研修を行い、昨年度、提案したアダプテッド・スポーツ種目（スクウエア卓球バレー）に加えて、研修参加者からの意見も参考に、動画配信ならびに地域での普及活動に必要なコンテンツを作成した。昨年度、Facebookを用いたSNS登録者数が一向に増えない状況から、昨年度のグループインタビューで、LINEを使っている人が多いことが指摘されていたことを受けて、今年度からはLINEによるSNSの構築をめざして、4月以降、LINEグループへの参加を呼びかけ、最終的に8名によるLINEグループにより研究者からの定期的な情報発信と参加者からの発信による相互の情報交換を行った。また、フォローアップ調査を実施し、高齢ボランティアリーダー研修会に参加した255名（65歳以上、男27名、女228名）から回答を得た。令和3年度の調査結果との比較から、携帯端末を所持していない割合は9.9％から8.0％にさらに減少し、逆に、携帯端末を電話・メール・インターネットすべてに使用している割合は68.0％から73.2％へとさらに増加していた。その中で、SNSを利用しているものは16.3％から39.9％と増加し、もっとも利用しているSNSはLINEが93.0％と他を圧倒しており、グループインタビューで得られた意見を裏付ける結果となった。LINEグループ参加者を対象としたグループインタビューを年度末（2月下旬）に実施し、LINE活用の課題や自主活動に必要な情報発信の内容について意見交換を行った。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

令和5年度は、ようやくCOVID-19の感染拡大に収束の兆しが見え、研究対象地区の自治体でも大人数を集める研修会については、従来どおりとはいかないまでも感染に配慮しながらではあるが開催することに制限はなくなった。このことで、当初予定の対面型の研修会は予定の回数の開催とはいかないものの、SNS登録者を増やして、活発なSNSを介したグループ活動を推進することをスタートさせた。しかし、やはり地域高齢者の中でSNSを利用するものの割合は当初より増加する傾向にはあるものの、介入期間1年では思うような活動の広がりはみられず、SNSの登録者数もそれほど増えなかった。このように、令和5年度においても当初の介入研究の計画どおりに進めることができなかった。SNS登録者の間では、情報の交換が適宜図られるようになってはきたが、普及に向けた問題点を浮き彫りにし、より円滑で活発な自主活動につなげるための方策を検討することより、当初の予定した研究計画の遅れをカバーするためには、さらに1年の研究期間の延長が必要と判断した。

Strategy for Future Research Activity

当初の計画では、令和4年度は研究最終年度であったが、コロナ禍により令和4年度も当初の研究計画の遂行が十分にできなかったことから、研究期間を1年延長して令和5年度を最終年度と位置づけた。しかし、令和5年度に実施した研修会に参加した高齢ボランティアリーダーの中で、日常の健康づくり関連の自主活動を積極的に実施していて、スマートフォンを所持し利用している対象者に対するグループインタビューの結果に基づき、オンラインでの情報共有に必要な知識や技術を習得するためのSNSに関する対面型研修会をより頻回に計画することや、日常利用者の多い別のSNS（LINEなど）を導入する必要があると判断したことから、新たにLINEを活用したSNSの構築をスタートさせた。その効果を検証するためには、さらに研究期間を1年延長し、令和6年度を最終年度として、Facebookへの勧誘とともにLINEグループへの勧誘と活用について、その有効性を検証することが必要になった。そのため、最終年度に、再度、効果検証のためのフォローアップ調査とグループインタビューを実施することにした。また自治体スタッフへのRE-AIMのための調査も行う。その結果をまとめて何らかの研究成果が得られるように実施する予定である。

Causes of Carryover

令和5年度はコロナ禍に収束をみて、地域高齢者の活動も従来どおりとはいかないまでも、対面での活動も再開する地域も増えてきた。しかし、いまだ当初実施を予定した回数の研修会が実施できていないなど、予定通りの介入研究が実施できなかった。そのため、介入研究のための旅費は予定回数の支出ができず、グループインタビューの謝金や旅費、調査データ入力作業委託費などは支出したものの、研修会の資料や動画作成に必要な物品費も予定の執行に至っていない。さらなる効果検証のために執行できなかった繰越金によって、再度、フォローアップ調査とグループインタビュー調査、ならびに自治体スタッフへのRE-AIMのための調査を実施するため、さらに1年延長した令和6年度に繰り越して使用する予定である。