2020 Fiscal Year Research-status Report

発達障害及びその疑いがある学生の看護学実習支援ガイドブックの開発

Research Project

Project/Area Number	20K10596
Research Institution	Kansai University of International Studies
Principal Investigator	岩下真由美関西国際大学, 保健医療学部, 講師 (40705498)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	合田友美千里金蘭大学, 看護学部, 教授 (20342298)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2023-03-31
Keywords	発達障害 / 看護学生 / 臨地実習 / 支援
Outline of Annual Research Achievements	2016年4月障害者差別解消法が施行された（文部科学省，2017）。これにより、障害を理由とする不当な差別的取扱いの禁止や合理的配慮の提供が、法的に義務ないし努力義務とされ、大学・短期大学・高等専門学校においても一定の取組が求められることとなった（文部科学省，2017）。このような中、看護基礎教育においても発達障害またはその可能性のある学生が増加している（池松ら2012；山下ら2016）。特に看護学臨地実習は学習形態が複雑である。それゆえ、困難事例が多い。しかし、臨地実習におけるそれらの学生への具体的な支援方法については明らかにされていない。本研究の目的は、発達障害及びその疑いのある看護学生に対する臨地実習での支援方法を明らかにし、「発達障害及びその疑いがある看護学生の臨地実習支援ガイドブック」の開発に取り組むことである。本研究で開発するガイドブックは、実習指導教員が実習指導を支援する具体的なツールであることから、発達障害及びその疑いのある看護学生に対する指導の成功可能性が高まる。特に実習指導の実践知が少ない実習指導教員の発展を促進できる。これにより、看護学生の効果的な実習指導の在り方の示唆を得ることができる。本年度はまず初めに関連文献を取り寄せ、文献レビューを行いその成果を学会誌で発表した。次に国内の看護系大学協議会（JANPU）会員校287校の学科長宛に依頼書を郵送し、研究対象者に依頼書を配布していただいた。研究対象者は自由意志のもと2021年1月～3月31日の間にwebを用いた質問紙調査に答えてくださった。有効回答件数は206件であった。データ分析を行い2021年度に関連学会で発表予定である。そして、全体の約2割にあたる40名、32施設の方から、今後インタビュー調査にご協力いただけるとの回答を得た。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 本年度はまず初めに関連文献を取り寄せ、文献レビューを行いその成果を学会誌で発表した。次に国内の看護系大学協議会（JANPU）会員校287校の学科長宛に依頼書を郵送し、研究対象者に依頼書を配布していただいた。研究対象者は自由意志のもと2021年1月～3月31日の間にwebを用いた質問紙調査に答えてくださった。有効回答件数は206件であった。データ分析を行い2021年度に関連学会で発表予定である。全体の約2割にあたる40名、32施設の方から、今後インタビュー調査にご協力いただけるとの回答を得た。
Strategy for Future Research Activity	2021年度の研究計画・方法として、実践事例をまとめ、関連学会に投稿する。具体的には、インタビュー調査にご協力いただけるとの回答があった40名の研究参加者に対して、2021年8月～12月の間で（研究参加者のご都合に合わせ）、「教員の働きかけによって、学生の反応に変化が見られた事例」「個別の関りにより、実習目標の達成へ導くことができた事例」「学生の内省を促すことができた事例」について、オンラインを用いたインタビュー調査を行う。 2022年度の研究計画・方法として、ガイドブックを試作し、インタビュー協力者を中心に配布して活用を依頼する。ガイドブックの使用による感想や評価を質問紙にて調査し、質問紙調査の結果を分析する。2年間の研究による成果を日本看護研究学会、日本看護学教育学会等学術集会や学術雑誌に投稿する。質問紙調査の結果を踏まえて、ガイドブックの内容、構成を修正する。ガイドブックを作成し公表する。
Causes of Carryover	2021年度の研究計画・方法として、実践事例をまとめ、関連学会に投稿する。具体的には、インタビュー調査にご協力いただけるとの回答があった40名の研究参加者に対して、2021年8月～12月の間で（研究参加者のご都合に合わせ）、「教員の働きかけによって、学生の反応に変化が見られた事例」「個別の関りにより、実習目標の達成へ導くことができた事例」「学生の内省を促すことができた事例」について、オンラインを用いたインタビュー調査を行う。