2021 Fiscal Year Research-status Report
我が国と米国における看護系大学教員の脆弱性と自己超越性に関する研究
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20K10597
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| Research Institution | Fukuoka jogakuin Nursing College |
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Principal Investigator |
星 美和子 福岡女学院看護大学, 看護学部, 教授 (70433133)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河村 奈美子 (大西) 滋賀医科大学, 医学部, 教授 (50344560)
吉野 拓未 福岡女学院看護大学, 看護学部, 講師 (50711917)
西田 裕子 福岡女学院看護大学, 看護学部, 助教 (70806512)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 看護系大学教員 / 脆弱性 / 自己超越性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和3年度は、1か月に1～2回の頻度で国外の研究協力者も含めて、オンラインでの研究会議を開催し、各自で構成概念の規定へ向けた文献検討を行い、本研究の概念モデルを完成させることができた。また、各概念の指標となる質問紙についても選択を行った。また、そのうち日本語版の無いものについては、作成者の許可を得て、翻訳を行い日本語版を作成した。すべての調査票の準備が整い、研究代表者の所属施設における研究倫理審査の承認を得ることができ、日本での調査実施のための準備は整いつつある状況と言える。
COVID19のパンデミックの影響により、臨地実習の学内実習への変更、オンライン学習へ対応するための新しい学習管理システムの全学的導入のための支援をする必要が発生したことなど、教育及び大学運営に関する負担が増大したことにより、調査実施まで全てを研究者が請け負うことが難しい状況が発生した。また、予定していた国外の学会参加ができず、バーチャル参加となったことで予算に少し余裕ができたため、本研究の実施については、業者委託することを決定した。
研究倫理審査は3月初めに承認されたが、すぐに実施準備をしても、調査開始が新年度開始早々になることが判明し、大学教員を対象とした調査実施時期としてはあまり適切でないことが懸念された。そのため、対象者の大学教員への調査実施が大学の夏休み期間になるよう調査実施時期の調整を行っている。
また、米国での調査実施に向け、研究代表者の英語版の研究倫理教育の受講を含め、米国人の研究協力者の所属大学での研究倫理審査申請へ向けての準備を現在行っているところである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID19パンデミックの影響を受け、臨地実習のほとんどが学内実習へと変更となり、大人数の学内実習実施へ向け教育的負担が増大したことに加え、研究代表者がメディア情報図書センター長であり、所属大学には専門職員が複数人配置されるメディアセンターがないことから、オンライン学習対応のための新しい学習管理システムの全学的導入へ向けたマネジメントを担うなど大学運営上の負担の増大があったことが遅れの主な要因である。
しかしながら、日本での調査については、研究倫理審査の承認までを終了することができた。ただ、審査後すぐに調査実施を行うと、繁忙期の新年度開始時と重なってしまうことから、大学の夏休み期間中に調査が実施できるように調査時期の調整をしたことも遅れの理由の一因である。更に、米国の研究協力者もCOVID19パンデミックの影響で教育負担が増大し、米国での研究倫理審査申請準備が遅れていることも遅れの要因である。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在、業者に依頼し、6月～7月中旬（または下旬）まで、日本の全看護系大学（290校）へ調査協力を依頼する予定である。その後、調査実施協力を得られた施設の大学教員を対象に8月中の調査実施の予定で準備を進めている。したがって、後期から、データ分析を開始する予定である。米国での調査については、7月または8月くらいまでに研究倫理審査申請を終了し、後期に調査を実施する予定で進めている。
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| Causes of Carryover |
COVID19パンデミックの影響により、会議及び国際学会参加が全てオンラインまたはバーチャル参加となり、旅費の使用がなかった。また、調査実施時期を大学の繁忙期を避けて実施することとしたため、年度内に調査実施をしなかったことから、調査実施費用やデータ分析のためのPCや統計ソフトの購入を行わなかった。したがって、令和4年度に、調査実施（業者委託）及びデータ分析に必要なPC等の購入を行う予定である。
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Research Products
(3 results)
