2021 Fiscal Year Research-status Report

生前の臨床症状をふまえ死後変化を予測した死後の処置方法の検討

Research Project

Project/Area Number	20K10598
Research Institution	Department of Clinical Research, National Hospital Organization Kyoto Medical Center
Principal Investigator	片山知美独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター), 臨床研究企画運営部, 研究員 (30510812)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	橋本裕東邦大学, 看護学部, 講師 (10510810) 森岡広美関西医療大学, 保健看護学部, 准教授 (80641662)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	死後処置 / COVID-19
Outline of Annual Research Achievements	本年度は、看護師、葬祭業者、遺族を対象とした各対象者への調査実施にむけて準備を進めた。特に、研究計画書作成段階では想定していなかったCOVID-19感染症による死後の処置や葬儀における遺体への関り方について、病院や葬儀業界の状況を把握する必要性があった。そこで、昨年度行った文献レビューから作成した調査内容について、特にCOVID-19感染症により死去した遺体への関りを行ったことがある看護師や葬祭業の方々に対し、インタビューを実施し、調査内容の確認を行った。その結果、COVID-19感染症により死去した際、病院ではレッドゾーンで看護師による死後の処置を行い、1枚目の納体袋に遺体を入れ、その納体袋の表面をアルコール消毒の後、2枚目の納体袋に納めイエローゾーンに移動させていた。その後、2枚目の納体袋の表面をアルコール消毒後、グリーンゾーンに設置した棺に看護師により納棺、葬祭業者に引き継がれていた。また、COVID-19感染症が長引く中、病院によっては、家族への面会を可能にすべく、納体袋を透明なものに変更し、2枚目の納体袋に納めた後、家族にPPE装着支援を行い、最期の面会を可能にしている施設もあった。また、今回のインタビューによって、死後処置の経験数は個人差が大きいこと、経験年数ではなく、診療科によっても死後処置の件数は大きく異なり、死後処置を経験したことがない看護師が多い実態が確認された。さらに、遺体は健常者と異なり恒常性が消失していることから死後処置後も死後変化が生じるが、死後処置は注射や点滴と異なり看護技術として患者や家族から評価をうけることがほとんどなく、死後処置に関わる技術を自己研鑽する緊急性や優先度が高くないこともうかがえた。こうした結果を受け、当初の研究計画に追加し、全国の病院施設に設置されている死後処置の看護手順書の内容や手順などを分析していくことにした。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason COVID-19による様々な影響が長引き、調査実施に至ることが困難な状況が続いている。さらに、海外への渡航制限も続いており、海外における知見の収集にも影響が出ている。こうした状況から、当初の計画通りに進めることはできておらず、本研究課題の進捗状況は、やや遅れている状況である。
Strategy for Future Research Activity	次年度以降において、看護師、葬祭業者、遺族を対象とした実態調査と全国の病院施設に置かれている死後処置の看護手順書の内容や処置の順番などを分析していく予定である。これら結果をもとに、共同研究者2名と共に生前の臨床症状が死後の変化に及ぼす影響を検討する。また、法医学の専門家、エンバーマーや納棺師・葬祭業に携わる者、感染管理認定看護師などの感染の専門家、看護基礎教育に関わる者らでバズセッションを行い、法医学のみならず、遺体管理学、感染管理学、看護学などの視点から生前の臨床症状をふまえ死後変化を予測した死後処置の方法を検討していく予定である。
Causes of Carryover	【理由】 COVID-19感染拡大に伴い、本研究課題の進捗がやや遅れていること、共同研究者間の打ち合わせをオンライン会議に変更したこと、世界的な感染拡大により海外視察がおこなえなかったことから次年度の使用額が生じた。【使用計画】 COVID-19の感染状況を鑑みて海外視察を検討する。次年度以降に実施予定の実態調査では、当初計画通り、交通費等移動に関わる費用が必要になる。その他、調査・面接データの入力作業費、分析のためのソフト購入費、学会発表に関わる費用等で使用する。