2023 Fiscal Year Research-status Report
Development of a new technology literacy education model for Society 5.0 in the medical field
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20K10644
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| Research Institution | University of Yamanashi |
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Principal Investigator |
坂田 信裕 山梨大学, 大学院総合研究部, 特任教授 (50362132)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
坂本 洋子 白鴎大学, 教育学部, 准教授 (30568944)
神崎 秀嗣 秀明大学, 看護学部, 教授 (60807345)
山下 真幸 獨協医科大学, 医学部, 准教授 (80255009)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | テクノロジーリテラシー / 文章生成AI / Society 5.0 / ロボット / IoT / デジタルツイン |
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| Outline of Annual Research Achievements |
人工知能やロボットなど、様々なデジタルテクノロジーは常に進化し、時に急速な社会展開を惹き起こしている。医療現場においても様々な形で導入され、デジタル化、デジタライゼーション、そしてDX（デジタルトランスフォーメーション）に繋がる取り組みが進んできている。本研究では、それらのテクノロジーを適切に、かつより積極的に活用していくリテラシーをどのように育むかの検討を行い、リテラシー教育の一つのモデルを提案する取り組みを進めてきた。その中で、以下の3つの視点について実績を上げてきた。 (1)医療・看護現場の大きな変革に対応できる人材育成を目的とし、AI、ビッグデータ、 IoT、ロボットに触れて理解を促す教材、教育手法・環境、カリキュラムを作成する。 (2)医療・看護現場の今後を想定し、「種々のテクノロ ジーやビッグデータ活用に直接触れ・試し、活用を考える機会となる教材・授業デザイン」を検討する。 (3)実際の授業においてテクノロジー展開やデータサイエンス 活用を考えられる学修手法・環境を構築し、新たなテクノロジーリテラシーを育む 教育モデルとする。
これらの取り組みにおいて、新型コロナウイルスの広がりによる影響等により、実際の授業への展開等が遅れたが、実際の授業において検討を進めた。また、 2022年度には、本研究の取り組みを反映した授業科目が、文部科学省の「数理・データサイエンス・AI教育プログラム」に認定されている。2022年度に急速に展開を始めた文章生成AIについても本研究として取り上げる必要がある新たなテクノロジーと考え、2023年度には種々の教育への活用等の検討を追加して行った。これらの研究内容を含め、学術大会、研究会等での発表・講演を行い、学内外の研究者と議論を進めてきた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
理由 2023年度には、2020年度からの取り組みの新型コロナウイルスの影響による若干の遅れを取り戻し、まとめとしての報告等も実施してきた。しかし、2022年度に登場した文章生成AIが本研究のテーマである新たなテクノロジーリテラシー教育にも強く関わると考え、2023年度には文章生成AIの教育における利活用と必要と考えらえるリテラシーに関する検討を行ってきている。これらの結果を踏まえた新たな授業を2024年度には計画しており、その内容も含めたまとめを行う計画である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度に登場した文章生成AIの社会的なインパクトが大きく、また教育への生成AI応用や利点とともに課題点を見出していくことが本研究の目的である新たなテクノロジーリテラシー教育にも役立つと考えている。2023年度には主に文章生成AIの教育への活用に関しても取り組みを進め進捗が見られたことから、2024年度には新たに得られた知見を元に検討を進め、まとめを行っていく計画である。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス蔓延の影響により遅れていた取り組みを実施してきたが、2022年度に登場した文章生成AIを活用した教育への取り組みを2023年度で実施する中、それらを取り入れた研究を2024年度にも実施しまとめていくことでより良い結果が得られると考え、一部の研究費の使用を次年度のために保留した。2024年度は本研究予算を活用した研究を継続し、まとめを行う計画である。
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