2023 Fiscal Year Annual Research Report
Development of a combined intervention program for defecation dysfunction of elderly colorectal cancer survivors
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20K10728
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| Research Institution | Gifu University |
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Principal Investigator |
中川 ひろみ 岐阜大学, 医学部, 教授 (30437131)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 喜代次 筑波大学, 体育系, 名誉教授 (50163514)
笹井 浩行 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究副部長 (60733681)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 大腸がん / 排便機能障害 / 食習慣 / 運動習慣 / 身体活動量 / サバイバー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、高齢大腸がんサバイバーを対象に、排便機能障害の緩和を目指した運動と食事による複合介入プログラムを試作・開発し、その実行可能性、安全性、予備的な有効性を検証することである。大腸がん手術を受けた3施設の外来に通院する211名の成人患者を対象に、質問紙調査法による運動習慣と食習慣、The European Organization for Research and Treatment of Cancer QLQ-30; QLQ-29によるQuality of life（QoL）調査を実施した。身体活動については、世界標準化身体活動質問票（GPAQ ver.2 日本語版）と活動量計（Active style Pro HJA-750C、オムロンヘルスケア社製）を用いて、連続7日間の身体活動強度別の時間、歩数を調査した。本研究は宝塚大学研究倫理審査と岐阜大学研究倫理審査、関係協力施設の研究倫理審査の承認を得て実施した。
定量的な予備調査の分析結果から、運動習慣と排便機能障害との関連は認められなかったが、不活発な運動習慣が明らかとなった。一方で、週4回以上の食物繊維摂取と1日の飲水量が1リットル以下は頻繁な排便と関連していた。このことから、排便機能障害を緩和するための食生活の改善に焦点を当てた食習慣への介入と便性のコントロールを前提に運動介入する必要性があることがわかった。さらに、GPAQを用いた身体活動とQoLは関連していた。余暇における身体活動が30分/週以上、総身体活動が150分/週以上であるとFunction scaleが良い傾向にあり、座位時間が8時間/日以上の場合は、Symptom scaleもFunction scaleも悪い傾向にあった。これらの結果から、QoLの維持向上には座位行動を改善するとともに身体活動に対する評価と介入の必要性が示唆され、現在、複合介入プログラムを試作・開発し、その実行可能性、安全性、予備的な有効性の検証に取り組んでいる。
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Research Products
(2 results)
