2022 Fiscal Year Research-status Report
発達障害の特性に関連する妊産婦の生活・育児上の困難アセスメントツールの開発
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20K10746
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| Research Institution | Kobe Women's University |
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Principal Investigator |
玉木 敦子 神戸女子大学, 看護学部, 教授 (90271478)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大谷 利恵 神戸女子大学, 看護学部, 講師 (00509127) [Withdrawn]
高橋 秋絵 神戸女子大学, 看護学部, 助教 (50802435)
市川 久美子 神戸女子大学, 看護学部, 助教 (60846434) [Withdrawn]
高山 英子 神戸女子大学, 看護学部, 助教 (70785518)
青木 陽子 神戸女子大学, 看護学部, 助手 (60963410)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 発達障害 / 妊産婦 / 生活 / 育児 / 困難 / 尺度開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
①地域母子保健・産科医療において妊産婦の支援に携わる熟練看護職8名を対象にした面接調査から得たデータをもとに、発達障害の特性をもつ妊産婦への支援の実際について質的に分析した。分析した結果、「受容と思いやりのある関係づくり」、「女性の自立と希望を尊重する」、「日常生活や育児に関する明確でオーダーメイドのアドバイス」、「子どもの反応を女性自身の身体で感じられるようにする」、「女性が少し先を見ることができるようにする」、「多職種で連携して支援する」看護を行っていることが分かった。看護師は、他者とのコミュニケーションの難しさ、全体的・曖昧な情報の把握の難しさ、強いこだわり、作業や活動の順序付けの難しさなど、女性の困難を理解しながら、それぞれに合ったきめ細かなケアを行っていたと考えられたが、これらは障害の有無にかかわらず普遍的に必要とされるケアである。発達障害をもつ妊産婦をケアする場合でも、障害特性に着目するのではなく、生活や育児を支援するという看護の専門性に基づいたケアを行うことが重要であることが示唆された。
②文献検討および質的研究を通して得た結果から、妊産婦を対象にしたセルフケアモデルをもとに、12のセルフケア要素ごとの妊産婦の発達障害の特性に関連する生活・育児上の困難を抽出した。
③②の妥当性について、発達障害を専門とする教育学、福祉学の専門家にインタビューを行い、概ね妥当であるとの結果を得た。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度、文献検討および面接調査から得た結果をもとに、妊産婦の発達障害の特性に関連する生活・育児上の困難の抽出を行った。また2名の発達障害に関する専門家（教育学、福祉学）への面接を通して妥当性の検討を行えたが、新型コロナ感染症の感染拡大により、発達障害の特性をもつ母親を対象とした面接調査と、保健師、助産師を対象とした面接調査を行うことができなかった。そのため「やや遅れている」を選択した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度前半は、面接調査および文献検討の結果をもとに、妊産婦の発達障害の特性に関連する生活・育児上の困難をアセスメントするツール(案)を作成し、専門家（精神科医、産科医、保健師、助産師等）と当事者（発達障害の特性をもつ母親）によって、開発したツール(案)の内容的妥当性を評価する。また、妊娠初期の妊婦（妊娠届出時）、妊娠後期の妊婦（妊婦健診時）、産後の母親（乳児健診または新生児訪問時）各100名程度を対象に開発したツール(案)のプレテストを行い、プレテストで得られた結果を統計的に検討して、項目の改良と選択を行う（WEB調査とすることで効率化を図る）。
2023年度後半は、精錬したツールについて本調査を行う。各時期の対象者数は開発したツールの項目数×10名程度とする。本調査の結果を統計的に分析し、信頼性、併存妥当性（発達障害特性、適応行動の測定尺度との相関をみる）、構成概念妥当性（抑うつ、ボンディング、QOLの測定尺度との相関をみる）、因子妥当性を評価する。さらにアセスメントツールを精錬するために因子分析による質問項目の選択を行った上で、精錬されたアセスメントツールの信頼性と妥当性を検証する（WEB調査とすることで効率化を図る）。
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| Causes of Carryover |
新型コロナ感染症の感染拡大により、2022年度に予定していた発達障害の特性をもつ母親を対象とした面接調査が実施できなかったことから、研究参加者への謝礼、テープ起こし委託費等を使用しなかった。また学会がWEB開催となったため成果発表のための国内旅費を使用しなかった。
2023年度は2022年度に予定していた妊産婦の発達障害の特性に関連する生活・育児上の困難をアセスメントするツール(案)を作成し、質問紙調査をする予定なので、それに係る謝礼、テープ起こし委託費、成果発表・調査のための国内旅費、研究補助に対する謝金等を使用する計画である。
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Research Products
(5 results)
