2022 Fiscal Year Research-status Report
看護基礎教育実践への適用可能性を目指したEOLケアシミュレーションの構築
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20K10783
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| Research Institution | Shiga University of Medical Science |
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Principal Investigator |
玉木 朋子 滋賀医科大学, 医学部, 准教授 (60755768)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
辻川 真弓 鈴鹿医療科学大学, 看護学部, 教授 (40249355)
横井 弓枝 天理医療大学, 医療学部, 講師 (40740428)
藤井 誠 大阪大学, 大学院医学系研究科, 特任准教授(常勤) (10803760)
黒澤 杏里 (犬丸杏里) 三重大学, 医学系研究科, 助教 (60594413)
大野 ゆう子 大阪大学, 大学院基礎工学研究科, 特任教授(常勤) (60183026)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | シミュレーション教育 / 看護基礎教育 / 終末期ケア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，一度のセッションで多人数の学生に終末期ケアを教授することが可能なシミュレーション教育を開発し，その教育効果を評価することを目的としている．これまでは少人数（5名程度）を対象とした終末期ケアシミュレーション教育を開発し，その教育効果を明らかにしてきた．本研究課題では，多人数が参加可能な構成の終末期ケアシミュレーションシナリオに発展させ，実施し，これまでの少人数を対象としたプログラムと同様の教育効果が得られるのかを検証することを目的とした．
シミュレーション教育を専門とする研究者や緩和ケアを専門とする研究者からのヒアリングを重ね，少人数参加型シナリオを多人数参加型の終末期ケアシミュレーションシナリオに発展させ，2021年度6月より，成人看護学概論・各論を修了した11名を対象として多人数参加型の終末期ケアシミュレーションシナリオのパイロット試験（βテスト）を実施した．その結果，シナリオの量的バランスと挑戦水準が適切であり，肯定的な感情で取り組めるプログラムであることが示唆された．
2022年3月には，27名の学生を対象に多人数参加型終末期ケアシミュレーション教育のシナリオの評価と学習効果の評価をおこなった．1回のセッションに参加する学生を増加させても，多人数参加型終末期ケアシミュレーションシナリオは量的バランス，挑戦水準が適切であり，肯定的な感情で取り組めるプログラムであることが確認できた．また，終末期ケアに関連する知識，技術，自信のすべてにおいてシミュレーション教育参加後に有意な上昇がみられた．
また，振り返り用紙に記載された感想を質的に分析した結果，多人数参加型終末期シミュレーション教育に参加した学生は，少人数参加型に参加した学生と同様の体験が得られていることがあきらかとなった．
2022年度は学会での成果発表を中心に行ったが，今年度は学術論文に纏める予定である．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
多人数参加型に発展させた終末期ケアシミュレーション教育を2021年6月に看護大学生11名を対象とし、パイロットテスト（βテスト）を実施し、その効果を検証していた。さらに2022年3月に１度に参加する人数を拡大させ、参加希望のあった看護大学生27名を対象に実施した。
2022年度は2021年度までに実施した多人数参加型終末期ケアシミュレーションのシナリオの評価、教育効果、OSCEの精度について結果の解析・分析をし、国内外の学会で成果発表をおこなった．現在は学術雑誌に論文を投稿する準備をおこなっている段階であるため、当初予定より1年研究期間を延長することになった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は量的解析・質的分析で得られた結果をもとにその成果を学術論文として纏め、国内外の学術雑誌に投稿する予定である。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は，2020年からの新型コロナウイルスの感染流行により，2020年度～2021年度に計画していたシミュレーション教育の実施（データが収集）ほとんどできなかった．2021年度末の感染者数の減少を受けた時期にようやくデータが収集でき，2022年度末に成果を纏め国内外の学会で発表することができた．しかし，2022年度に予定していた論文の執筆までは期間内で着手することができなかったため投稿費用として計上していた予算を執行することができなかった．2023年度は関連する海外誌への投稿1件と国内誌への投稿2件を予定しており，すでに執筆準備段階にある．
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