2020 Fiscal Year Research-status Report

視覚化デバイスを用いた化学放射線療法に伴う口腔粘膜炎へのセルフマネジメント支援

Research Project

Project/Area Number	20K10789
Research Institution	Kanagawa University of Human Services
Principal Investigator	土井英子神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 講師 (10457880)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	野村美香神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (80276659) 小林珠実神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 准教授 (50382263) 大場美穂神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 講師 (20451768)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	頭頸部がん患者 / 口腔粘膜炎 / サーモグラフィー / セルフマネジメント
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、炎症所見に着目し化学放射線治療に伴う口腔粘膜炎の程度を可視化し、頭頸部がん患者が口腔粘膜炎の重症化を予防するためのセルフマネジメント支援を開発することである。初年度となる令和2年度は、化学放射線療法を受ける頭頚部がん患者を対象とし、サーモグラフィー画像の撮影を計画していた。しかし、口腔内の撮影をするには、COVID-19等の感染のリスクがあること、対象者の感染への不安が高いことが予測されるため延期とした。そのため、サーモグラフィーで口腔内を撮影するときの条件を整える必要があることから計画を変更し、生体の炎症を可視化するためにサーモグラフィーを使用している文献等を資料収集、撮影条件等を検討することを目的とした。口腔粘膜の炎症を同定するために、温度の分布を画像化する必要があり、口腔内の温度に影響する要因として血流量、飲食物による温度・酸、歯磨きなどの物理的な刺激、口腔粘膜と舌の接触が考えられる。そのため、撮影前の一定時間、食事や水分の摂取、歯磨き・含嗽を一定時間控える必要がある。また、使用するサーモグラフィーの温度測定範囲、最小検知温度差、測定精度、視野角、画素数、質量などを検討する必要があることが分かった。実際に頭頸部がん患者を対象とする場合には、口腔粘膜炎による疼痛や疾病により開口制限を有することも想定されるため、ある程度の視野の確保が必要であり撮影対象者の選定要件についても検討する必要があることが分かった。化学放射線療法に伴う口腔粘膜炎が発症しやすい部位を想定し、撮影条件を特定するためにまずは健康な人を対象とした調査を行う。その際、感染対策を行ったうえで、対象者の感染症罹患への不安を軽減するための対策を応じたうえで調査に取り組むことにする.
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 口腔粘膜の炎症を同定するために患者を対象とした口腔粘膜の撮影を予定していたが、世界的なCOVID-19への感染が拡大している状況においては対象者および研究者の安全を優先すべく今年度の調査を中止としたためやや遅れているといえる。しかし、口腔粘膜を撮影するにあたり、当初想定していたよりも炎症の同定するための撮影条件を詳細に検討する必要があり、今年度に調査に向けて準備することができた。健康な人を対象として口腔内の撮影に取り掛かる準備ができていること、口腔粘膜炎の炎症を同定するための調査期間は当初の計画から十分な時間を確保しているため、研究遂行に支障はない範囲である。
Strategy for Future Research Activity	次年度に移行して行うことになった口腔粘膜炎のサーモグラフィー画像の撮影については、患者に実施する前に撮影要件を特定するためにまずは健康な人を対象に行う。その後、放射線療法を受ける頭頸部がん患者に対して実施することにする。調査研究施設とは研究開始に向けて初年度より研究実施に向けた相談・調整を行っているため、今年度の遅れについては、2021年度と2022年度にかけて当初の計画の進捗に戻すことが可能である。
Causes of Carryover	2020年度使用において差額が生じた理由は、口腔粘膜の炎症を同定するための撮影要件と撮影機器の選定に時間を要したためである。2020年度中に撮影条件や機器の選定ができたため、撮影機器の購入は次年度に移行した。また、予定していた患者を対象とする調査の実施を次年度に移行したため、必要としていた調査費用を繰り越すことになった。移行した機器の購入は2021年度に、口腔内の撮影については2021年から2022年にかけて使用する予定である。