2020 Fiscal Year Research-status Report
クローン病患者のセルフケアの再構築を促進させる看護アセスメントツールの開発
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20K10800
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| Research Institution | The Japanese Red Cross Kyushu International College of Nursing |
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Principal Investigator |
山本 孝治 日本赤十字九州国際看護大学, 看護学部, 助教 (40781901)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
布谷 麻耶 (吹田麻耶) 武庫川女子大学, 看護学部, 教授 (70514735)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | クローン病 / セルフケア / 再構築 / 看護アセスメントツール |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、クローン病患者のセルフケアの再構築を促進させるための看護アセスメントツールを開発することである。2020年度は、第一段階の研究となる、①クローン病患者のセルフケアに関する文献調査、②クローン病患者に看護を実践する看護師へのインタビュー調査、③看護アセスメントツール（案）を作成し看護研究者から助言を受ける、④看護アセスメントツール（第１版）の確定、の４点を行った。
①国内外の先行研究について文献検討し、クローン病患者のセルフケアの特徴を明確にした。
②看護アセスメントの項目・視点を明確にするために、クローン病患者に看護を実践する看護師への個別インタビュー調査を実施した。所属大学および関係機関の倫理審査委員会の承認を得た後、クローン病専門の医療施設に研究協力を依頼した。研究協力の同意を得られた看護師に対し、インタビューガイドに基づき半構成的面接を実施した。新型コロナウィルス感染症による影響を考慮し、対面とオンラインのどちらかよいか、研究協力施設と研究協力者に事前に確認した。最終的に、看護師12名を研究協力者とした。得られたデータについて、質的帰納的に分析をし、カテゴリーを生成した後、共通性のあるものをまとめ７つの枠組みを生成した。今後、分析結果を論文としてまとめる予定にしている。
③①②の結果をふまえ、研究者間で看護アセスメントツール（案）を検討し、作成したものについて、クローン病の看護研究を行う４名から助言を得て、ツールを精錬させた。看護研究者の意見をふまえ、患者の発症時期や発達段階によって看護アセスメントの視点が異なってくるため、「診断後間もない成人期にあるクローン病患者」に適用する看護アセスメントツールを開発することにした。
④③の結果をふまえ、診断後間もない成人期クローン病患者のセルフケアの再構築を促進させるための看護アセスメントツール（第１版）を確定した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
第一段階研究である文献検討、インタビュー調査、看護アセスメントツール（第１版）を確定させており、2021年度に遂行するデルファイ調査にむけた準備もすでにすすめている。新型コロナウィルス感染症によりインタビューの実施に影響があると予想されたが、オンラインによるweb会議システムを活用したことで、支障なくデータ収集ができた。以上のことから、研究はおおむね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
第二段階調査となるデルファイ調査について、本研究では２回の調査を行い専門家集団のコンセンサスに近づけ、アセスメント項目を精錬させる。先ず、デルファイ調査について、所属大学および関係機関における倫理審査委員会の承認を受け、承認後、クローン病の専門医が所属する医療施設の看護部に調査協力の依頼書を送付し、研究の協力について承諾した施設に１回目の調査の書類を発送する。１回目の調査は2021年10月までを目途に行う。その後、回答の集計・分析を行い、設定した同意率と自由記述をふまえ、看護アセスメントツール（第２版）を検討し作成する。
2021年度中に看護アセスメントツール（第２版）を作成することを目標とする。
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| Causes of Carryover |
看護師に対する個別インタビュー調査、看護研究者からの看護アセスメントツール（案）の助言を受ける際、その半数以上が対面でなくオンラインを用いたweb会議システムによる実施であったため、旅費が当初の計画よりかからなかった。また、国際学会を含めた学術集会についても、新型コロナウィルス感染症による影響によりオンライン開催となり、こちらについても旅費が当初の計画よりかからず、費用の負担がなかった。
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