2021 Fiscal Year Research-status Report

がん治療を受ける患者・家族の在宅での急変時対応に関する地域連携モデルの構築

Research Project

Project/Area Number	20K10805
Research Institution	Aomori University of Health and Welfare
Principal Investigator	千葉武揚青森県立保健大学, 健康科学部, 講師 (90781659)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	鳴井ひろみ青森県立保健大学, 健康科学部, 教授 (10237620) 本間ともみ青森県立保健大学, 健康科学部, 講師 (90315549) 伝法谷明子青森県立保健大学, 健康科学部, 助教 (10553315) 山本明子青森県立保健大学, 健康科学部, 助教 (90826885) 金野将也青森県立保健大学, 健康科学部, 助手 (20757786) 丹野真理子青森県立保健大学, 健康科学部, 助手 (00847577) [Withdrawn] 工藤若子青森県立保健大学, 健康科学部, 助手 (20847694) 須藤沙也佳青森県立保健大学, 健康科学部, 助手 (40911194)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	急変時対応 / がん患者・家族 / がん治療 / 在宅 / 地域連携モデル
Outline of Annual Research Achievements	【研究の目的】がん治療を受ける患者・家族の在宅療養中における、急変時対応を支える地域連携モデルを構築するため、がん治療や在宅医療及び救急医療を担う専門職を対象にがんや治療に起因した急変時対応に対する現状と課題についての認識を明らかにすることである。【調査方法】がん治療や在宅医療及び救急医療を担う専門職者を対象に個別またはグループインタビューを実施する。インタビューでは、がん治療を受けながら在宅療養する患者・家族のがんや治療に起因した急変時対応に対する対象者の考えや思いを語ってもらう。データ分析は質的帰納的方法で行い、がん治療を受ける患者・家族の在宅療養中における急変時対応の現状と課題への認識と考えられる内容を明らかにする。【結果】研究計画に基づき所属施設の研究倫理委員会より承認を得た後、研究協力施設への調査協力依頼を行い、令和3年度は4施設から対象者6名（救急看護師3名、訪問看護師3名）の調査を実施した。また、3施設から対象者10名程度（医師2名、看護師8名程度）の協力を得ており、調査時期の調整を行うこととしている。分析結果（分析途中）：救急看護師が認識しているがんや治療に起因した急変時対応の現状は、限られた情報のなか救命に最善を尽くす、電話相談から緊急性を判断し指示をする、関係する職種から情報収集する等であった。また急変時対応の課題は患者の治療内容に関する情報が乏しい、がん治療やがん看護に関する知識不足、がん診療部門や地域との連携不足等であった。訪問看護師の急変対応の現状は、患者の様子から急変を予測し準備する、多職種と連携し臨機応変に対応する、ICTを活用し情報共有する等であった。また課題は急変に関する知識不足、かかりつけ医が常時対応できない、受診先の選定に苦慮する、受診手段の確保困難、家族対応の難しさ等があった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 令和2年度の研究計画の進捗は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大により、研究協力者の業務が多忙となり、インタビューの実施に向けた具体的な日程調整が困難となった影響から計画通りに進めることが難しかった。そこで、令和3年度は令和2年度内に実施予定であった調査から優先的に実施するとともに新規の研究依頼も並行して行い、協力を得ることができたが、昨年度と同様にCOVID-19の影響により調査実施に向けた調整が難しかったため。
Strategy for Future Research Activity	引き続き、がん治療や在宅医療及び救急医療を担う専門職を対象にがんや治療に起因した急変時対応に対する現状と課題について認識を明らかにするため、研究への協力を得ている対象者に対しインタビュー調査を実施し、分析を行っていく。また、研究計画に基づいた新たな協力者を確保するための依頼や調査の実施、分析を行う予定である。
Causes of Carryover	【当該助成金が生じた状況】令和3年度は研究計画に基づき、所属施設の研究倫理委員会の承認を得てインタビュー調査の実施に向け、対象者の協力が得られるよう関係機関に対して調査協力の依頼を行い、協力者を確保することができた。しかし、新型コロナウイルス感染症の影響で協力者の業務が多忙となり、調査実施に向けた具体的な日程調整が困難となった。そのため、予算計上していた調査に関する経費に未使用額が生じた。【使用計画】令和3年度に実施できなかった調査が次年度早期に実施できるよう計画を進めながら、調査活動に必要な経費を執行していく。さらに計画の遅れを効率よく回復できるよう調査実施方法の工夫として、オンラインを活用するために必要な機材購入も検討していく。