2020 Fiscal Year Research-status Report
Mentalhealth Support and Social Capital for Families at Infant care
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20K10900
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Research Institution | Aichi Medical University |
Principal Investigator |
山本 弘江 愛知医科大学, 看護学部, 准教授 (80251073)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金子 一史 名古屋大学, 心の発達支援研究実践センター, 教授 (80345876)
池田 真理 東京女子医科大学, 看護学部, 教授 (70610210)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 子育て支援 / 家族 / メンタルヘルス / 産後うつ / ソーシャルキャピタル |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究に関連し、EPDS-P日本語版を用いた産後1か月時点の母親の産後うつ病兆候の検出に関する分析を行い、EPDS-P日本語版の内的信頼性の確認ができた。また、EPDS-Pの10項目中の5項目(笑うこと、自責観、眠りにくさ、悲観、落涙)および産後うつ病の身体症状(食欲の変化、睡眠の変化、易疲労)は、母親のEPDSと相関が認められ、父親による産後うつのモニタリングの可能性が確認できた。この成果は、研究題目「EPDS-P日本語版を用いたパートナーによる産後うつモニタリングの可能性」として、国際学会での発表および学術誌に投稿した。この成果は、本研究の家族支援プログラム案に反映させる予定である。 また、EPDS-Pに関連する要因について、夫婦のペアデータの分析を行った。これにより、子育て期の夫婦のメンタルヘルスの傾向が明らかとなり、本研究の評価への示唆が得られた。この点については、現在論文化を進めている。 本研究の目的の1つである育児休業取得と育児支援に関しては、現在、国の施策としても男性の育児休業取得率の増加が推進されている。このことから、国内の動向と海外の育児に関連する政策に関して、情報収集を行った。育児支援に関わる専門家へのヒヤリングを行ったところ、父親の育児休業に関していくつかの課題が明らかとなった。また、COVID-19感染拡大に伴い、在宅勤務の体制が進み、父親が家にいるという環境変化が起こったことから、そのことが夫婦や子育てにどのような影響を与えているかについての検討を行い、それらをふまえた家族支援プログラムの作成が必要と考えている。当初計画していた子育て環境がCOVID-19によって変化が生じたことから、研究計画の修正を分担研究者とともに行っていく予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究の評価で使用するEPDS-Pに関しては、分析と論文化ができたことから尺度使用の準備はできた。 今回、子育て期の夫婦がお互いのメンタルヘルスに配慮しながら仕事と両立して子育てを家族で行えるための家族支援プログラムの作成を目的としているが、COVID-19の影響で、これまでの働き方から在宅勤務の導入など変化したことから、それらを考慮する必要が生じた。 また、研究者の本来の業務に関してCOVID-19の対応が求められ、、研究エフォートの変更が余儀なくされるとともに、計画していた学外でのヒヤリング等に支障が生じた。
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Strategy for Future Research Activity |
COVID-19感染拡大に伴う在宅勤務によって父親が家にいるという環境変化が子育て期の家族のメンタルヘルスにどのような影響を与えているかをふまえた育児支援環境のヒヤリングを行うよう、研究計画を修正する。これに伴い、当初計画していなかった在宅勤務の現状と夫婦のメンタルヘルスに関する実態調査を加えることを計画している。 また、研究分担者との打ち合わせや研究計画においても、遠隔webツールを導入することで、制約がある中で本研究を遂行できるようにしていく。 研究に関連した分析結果については、引き続き発表・論文化を行う。
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Causes of Carryover |
COVID-19感染拡大に伴い、国際学会での発表がWeb学会に変更されたため。 海外の学術誌への投稿を行うとともに、次年度以降の別の学会での発表を計画中である。
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