2021 Fiscal Year Research-status Report

病院前周産期症例の安全な分娩に繋がる職種間連携システムの機能向上にむけた研究

Research Project

Project/Area Number	20K10909
Research Institution	Sapporo Medical University
Principal Investigator	白井紀子札幌医科大学, 保健医療学部, 助教 (00854093)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	正岡経子札幌医科大学, 保健医療学部, 教授 (30326615) 林佳子札幌医科大学, 保健医療学部, 講師 (50455630) 荻田珠江札幌医科大学, 保健医療学部, 講師 (40506242) 前田尚美札幌医科大学, 保健医療学部, 講師 (60407129) 久野芳佳札幌医科大学, 医学部, 助教 (20619093) 植木瞳札幌医科大学, 保健医療学部, 助教 (60758671) 中村彩希子札幌医科大学, 保健医療学部, 助手 (60832475)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	病院前周産期症例 / 職種間連携 / 救急隊 / 助産師 / 医師
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、病院前周産期症例の搬送の実態、救急隊と医療機関の連携の実態、関係職種の認識を調査し、分娩対応や搬送に係る一連の機能性を高める要素を明らかにすることを目的としている。本研究は、２段階の調査を実施する予定である。 2021年度は、６か所の地域の病院前周産期症例の搬送経験を持つ救急隊員11人にインタビュー調査を実施した。搬送中に実際に分娩の補助を行った者、自宅で出産したばかりの母子を搬送した者、言語が通じない外国人夫婦、未受診妊婦の搬送を担当した者等、様々な経験からの語りが得られた。現在、インタビューデータの逐語録作成後、分析を行っている段階である。搬送を経験した救急隊員の語りからは、通報時の情報と現場到着時の状況が変化していることへの対応の難しさ、未受診妊婦などの特殊な状況下での対応の難しさがあること、普段から地域の医療職種とのコミュニケーションがあることが搬送時の連携を速やかにしていること等が明らかになってきている。これらをもとに病院前周産期症例の搬送に係る職種の機能性を上げる要素についてまとめる。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 国内における新型コロナウイルス感染症の拡大により、各地域との往来の自粛要請などが繰り返しあったため、Web面接によるインタビューの実施について対象者との準備調整に時間を要した。また、インタビュー調査のデータ数が予想より多く得られたため、分析に時間を要している。
Strategy for Future Research Activity	2022年度は医療職へのインタビュー調査を行う。そのデータの分析より、病院前周産期症例に係る職種の経験、搬送の実態、搬送の機能性を高める要素を、救急隊員と医療職双方の視点から明らかにし、第２段階の量的調査の準備に繋げる予定である。そのためには、引き続きインタビュー調査のデータ収集を集中的に速やかに実施する必要がある。2021年度コロナ禍での研究推進により、Web面接によるデータ収集の実現性について可能であることがわかったため引き続きこの手法を用いながらデータ収集を進め、研究チームメンバーがインタビュー調査の日程を確保することが困難な場合は調査員を雇用する等の対応を行う。事務処理や文献整理に関しても必要により補助員の雇用を検討する。インタビューデータの逐語録作成については、信頼できる業者に特急便によるテープ起こしを依頼することで速やかなデータ分析に繋げる。このような方策をとるにあたり、2022年度予算は、Web面接のための備品・設備、謝金、人件費、量的調査に使用するデータ管理・消耗品類の準備が主となる予定である。
Causes of Carryover	2021年度は、救急隊員の他、都市部の消防本部、地方の消防本部などの搬送環境・条件に特徴がある地域約３か所で、周産期症例の受け入れを経験した助産師、医師等合計12人程度にインタビュー調査を行う予定であり、謝金と交通費、研究者の旅費等を計上していた。新型コロナウイルス感染症拡大防止の観点から医療職への調査が遅延している状況があったことから、次年度使用額959,365円が生じた。 2022年度は2021年度に行う予定のインタビューを速やかに進めるため、インタビューデータの特急便によるテープ起こしの費用、謝金、調査員の雇用のための人件費、Web面接のための備品・設備費、第２段階の量的調査に使用するデータ管理・消耗品類の準備に重点を置く計画としている。