2020 Fiscal Year Research-status Report
不妊治療終結期の夫の体験と当事者を夫婦として捉えた終結期支援モデルの構築
Project/Area Number |
20K10912
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Research Institution | Aichi Prefectural University |
Principal Investigator |
丸尾 亜喜代 (三尾亜喜代) 愛知県立大学, 看護学部, 講師 (30632848)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐藤 美紀 愛知県立大学, 看護学部, 准教授 (10315913)
小松 万喜子 愛知県立大学, 看護学部, 教授 (50170163)
山田 浩雅 愛知県立大学, 看護学部, 准教授 (60285236)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 不妊治療終結 / 意思決定支援 / 夫婦 / 夫の心理 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、【研究A】生殖補助医療に携わる看護職者を対象として不妊治療終結期の夫に向けた支援に関する調査と、【研究B】子どもを得ず不妊治療を終結した夫を対象として夫が捉えた不妊治療終結と治療終結期に求める支援の調査を行った後に、研究者が先に行った不妊治療終結期の女性への調査結果と合わせて、不妊治療を終結する夫婦の終結後のQOL向上に向けた支援プログラムを作成することを最終目標としている。本年度は、【研究A】を行う計画であった。しかし、COVID-19感染拡大に伴い、「国内での COVID-19 感染の急速な拡大の危険性がなくなるまで、あるいは妊娠時に使用できる COVID-19 予防薬や治療薬が開発されるまでを目安として、不妊治療の延期を選択肢として患者に提示することを推奨する」声明(2020年4月1日)が日本生殖医学会から提示され、施設側は不妊治療受療者への対応で多忙を極めたことと、感染予防のため外部者の立ち入りを制限する施設もあり、看護職者を対象とした【研究A】の実施は難しいと判断した。そこで、医療機関での調査ではない【研究B】を先に行うこととした。【研究B】を行うにあたり不妊治療を受ける男性の心理に十分な配慮を行ってインタビューを行うために、再度詳細な文献検討を行い、研究者間で協議を重ねてインタビューガイドを作成した。また、調査の順番を変えた研究計画書を整えなおして、研究倫理審査受審申請を行った。 現在は審査結果を待っている段階であり、今後は受審結果を受けて、修正が必要であれば修正し、所属機関の研究実施許可を得ていくと同時に、研究協力者の確保に向け、研究協力者の紹介を依頼する団体や施設を選定し、依頼に向けた準備を行う。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の研究計画では,本年度から次年度にかけて、【研究A】である生殖補助医療実施施設の看護職者を対象として支援に関する調査を実施する予定であった。しかし、COVID-19感染拡大に伴い各施設が多忙を極めていることと医療施設への外部者の立ち入りを制限している施設もあるため調査依頼は避けるべきと判断し、医療機関での調査ではない、【研究B】である治療を終結した夫婦の夫への調査を先に行うこととし、計画に変更が生じたことが研究遂行の遅延の主な理由である。
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Strategy for Future Research Activity |
【研究B】は自助グループ等に協力依頼をする予定であるが、COVID-19禍により協力が得られにくい可能性があるため、依頼の範囲を拡げる。また、研究協力者への依頼文書に、対面で面接を希望する場合の感染予防策を明記し、オンライン面接の方法も選択できることと、その方法についても提示して協力者の確保に努め、遅れを取り戻す。なお、面接内容が、不妊治療を始めた後に、治療に迷いが生じ治療を終結する過程とその後の生活、夫婦の関係や生き方などの語りの聴取であるため、1度の面接では内容の深まりに限界があること、きわめて個別的な事情を語って頂くため、研究者との信頼関係の形成が必要であることと、結果の真正性の確保のため、面接調査を2~3回行う必要があり、この回数は減らせない。期間内の面接調査が滞ることが無いように、逐語録作成を業者へ委託するなどし,時間短縮を図る。委託する際は,守秘義務契約を結び依頼する。
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Causes of Carryover |
当初の予定では、【研究A】看護職者に向けた支援の実態の全国調査を行う予定であったが、COVID-19感染拡大のため、【研究B】を先に行うこととした。よって、【研究A】で使用するアンケート調査の準備と実施にかかる費用(内容妥当性について専門家からの専門的知識の提供を得る費用、アンケート用紙の印刷代、郵送代、解析ソフトなど)の予算の執行がなかったことと、参加した学会は、オンラインでの開催となり、旅費が不要となったことによる。 2021年度は、【研究B】の面接調査を開始する。対面での面接調査では、協力者への交通費や謝礼費の使用および面接場所の確保、COVID-19感染対策としての消耗品費が必要であり、オンラインでの面接調査では、Webカメラ等の費用も必要である。また、面接結果の逐語録作成を業者に委託する予定であり、計画的に予算を執行していく。
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