不妊治療終結期の夫の体験と当事者を夫婦として捉えた終結期支援モデルの構築

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K10912
• Research Institution: Gifu University
• Principal Investigator: 丸尾 亜喜代 (三尾亜喜代) 岐阜大学, 医学部, 准教授 (30632848)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 佐藤 美紀 愛知県立大学, 看護学部, 准教授 (10315913) ; 小松 万喜子 中部大学, 生命健康科学部, 教授 (50170163) ; 山田 浩雅 愛知県立大学, 看護学部, 准教授 (60285236)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 不妊治療終結 / 夫婦 / 夫の心理 / 意思決定支援

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、【研究A】生殖補助医療に携わる看護職者を対象に不妊治療終結期の夫婦の夫に向けた支援に関する調査と、【研究B】子どもを得ず不妊治療を終結した夫婦の夫を対象に夫が捉えた不妊治療終結と治療終結期に求める支援の調査を行い、研究者が先に行った不妊治療終結期の女性への調査結果と合わせて、不妊治療を終結する夫婦の終結後のQOL向上に向けた支援プログラムを作成することを最終目標としている。初年度は、計画に基づき【研究A】の看護職を対象とした調査研究を実施する予定であったが、COVID-19感染症拡大に伴い、順番を変えて、【研究B】の治療を終結した夫婦の夫への調査を先に行うこととし、研究計画書を変更し、所属機関の研究倫理審査受審申請を行った。2年目には、所属機関の研究実施許可を得て、【研究B】を開始した。調査方法は半構造化面接で1名につき2～3回の面接を依頼している。対象者が得にくい状況であるが、3年目の本年度は、自助グループの他、生殖医療を実施している医療機関に研究協力の承諾を得て、候補者の選定をすすめ、現在までに5名の方に2～3回面接調査を実施した。今後は、目標としている参加者数が得られるように、調査依頼を続けるとともに、同意が得られた方の面接調査を進め、面接結果の分析を進める。【研究A】の実施に向けては、令和4年度4月から不妊治療が保険適用となった影響に関する情報収集のために関連学会の学術集会等に参加した。次年度は、収集した情報などももとに【研究A】の質問紙調査の内容を検討し、専門家からの専門的知識の提供を受けて、【研究A】が実施できる準備を整え、所属機関の研究倫理審査を受審し実施していく。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

COVID-19 感染症の拡大に伴い、当初の研究計画から変更が生じ【研究B】である治療を終結した夫婦の夫の調査を行っているが、本年度も、COVID-19 感染症の影響を受け、医療機関および自助グループ等への研究参加者の紹介依頼に遅れが生じたことが遅延の主な理由である。

Strategy for Future Research Activity

【研究B】は、医療機関への依頼の範囲を拡げて研究参加者の確保につなげる。また、研究参加者への依頼文書には、ひきつづき、対面、オンライン面接どちらも選択できることと、その方法についても提示して確保に努め、遅れを取り戻す。なお、面接内容が、不妊治療を始めた後に、治療に迷いが生じ治療を終結する過程とその後の生活、夫婦の関係や生き方などの語りの聴取であるため、1度の面接では内容の深まりに限界があること、きわめて個別的な事情を語って頂くため、研究者との信頼関係の形成が必要であることと、結果の真正性の確保のため、面接調査を2～3回行う必要があり、この回数は減らせない。期間内の面接調査が滞ることが無いように、引き続き、逐語録作成を業者へ委託するなどし、時間短縮を図る。委託する際は、守秘義務契約を結び依頼する。【研究A】については、協力機関との情報交換を行いながら進めていく。

Causes of Carryover

当初の計画では、【研究A】看護職を対象に支援の実態の全国調査を行う予定であったが、COVID-19感染症拡大のため、【研究B】を先に行うこととした。昨年度から【研究B】を開始したが、COVID-19感染症予防のため、面接はオンラインで行うことがほとんどであり、旅費が不要であったことと、参加した学会の中には、オンライン開催となり、旅費が抑えられたことによる。
次年度も、引き続き【研究B】の面接調査を行い、面接結果の逐語録作成を業者に委託する予定であり、計画的に予算を執行していく。今後は、対面での面接調査も可能であると予測され、参加者への交通費や謝礼費の使用および面接場所の確保、COVID-19感染症対策としての消耗品費が必要である。また、研究結果の分析を進めていくため、研究分担者との会議の機会が増える。データの共有のための消耗品や対面での会議の際の交通費が必要である。そして【研究A】実施に向けて、質問紙調査の準備と実施にかかる費用（内容妥当性について専門家からの専門的知識の提供を得る費用、アンケート用紙の印刷代、郵送代、解析ソフトなど）の予算など、計画的に予算を執行していく。