2022 Fiscal Year Research-status Report
Development of a tailor-made cancer education system to solve the problems of current elementary school cancer education
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20K10923
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| Research Institution | Teikyo University |
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Principal Investigator |
三木 祐子 帝京大学, 医療技術学部, 教授 (20504715)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
南川 雅子 帝京大学, 医療技術学部, 教授 (10255961)
伊藤 文子 帝京大学, 医療技術学部, 講師 (30738018)
宮崎 誠 帝京大学, 理工学部, 助教 (60613065)
鈴木 良香 帝京大学, 医療技術学部, 助手 (70746974) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 小学校がん教育 / テーラーメイド型教材開発 / ICT教材 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
1.目的：昨年度に実施した動画教材の試用（動画視聴）と評価について、今年度はさらに 研究対象者を拡大し、教材の最終化を目指した。
2.教材の再改訂、第3段階の教材試用・評価、修正（教材の最終化）、教材のホームページ公開に向けた準備：
【教材の再改訂】昨年度の教材（試作版）試用と評価（第1・2段階）の結果から、子どもの教材利用は、「がんに対する知識量の増加」「がん細胞と免疫反応・治療等への理解と関心の向上」に繋がることを確認した。また「他者（家族や友達）にも知ってほしい」との意見があり、がん教育の波及効果が期待できた。一方、昨年度の指摘事項「登場人物とがん治療との関連性が不明瞭」「子どもの動画視聴に対する集中力の低下」について、今年度は分かりやすいイラストの提示、動画へのBGMや効果音の挿入を行い、子どもの理解力と集中力の向上を目指した教材の再改訂版を作成した。【第3段階の教材試用・評価】今年度は、小学生や小学校教諭（養護教諭含む）を対象とした。当初は、小学校のがん教育の授業を設定とした場面を検討したが、小学校側の様々な事情等から実現不可能となり、小学生と小学校教諭は各々別の学校に属する者とした（小学生は学童保育に通う者とした）。対象者は、昨年度作成した3種類の教材の再改訂版（①がんの親をもつ小学生用、②がんの親と死別した小学生用、③元気な親（がんの治療を経験したことがない親））から自分が視聴したい教材を1つ選択し、試用と評価を行った。現在、研究成果をまとめているところである。
【教材のホームページ公開に向けた準備】教材利用者（不特定多数）が時間・場所を問わず視聴したい教材を自由選択・活用可能にするべく、コンテンツ（ホームページ掲載事項・訪問者属性等の検討）、およびプログラム（訪問者カウント・がん教育関連のクイズやアンケート等の検討）の準備を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
教材試用・評価は当初の計画通りに遂行できた。一方、ホームページへの教材公表については少々遅れ気味であるため、今年度中の早い段階で実現可能にするべく、現在、作業スケジュールを再確認・再調整しているところである。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は最終年度であるため、①ホームページの完成と動画教材（完成版）の公開、これまでの研究成果発表（論文投稿・国内/国際学会）を予定している。特に国際学会における成果発表については、これまで当該研究を開始した頃より、コロナ禍に伴う海外渡航の中止や制限から実現不可能であったため、今後、政府や大学、および学会や開催国の方針等を踏まえ、できる限り実現できるよう準備を進めたいと考えている。
特にがんにかかった親をもつ子どもへの「がんに対する正しい知識の提供」「精神的ケア」等は諸外国においても共通の課題であるため、本研究にて開発したがん教育教材の内容、活用目的や意義等について、海外のがん看護における研究者、がん当事者の方々と情報共有・意見交換しながら、わが国におけるがん教育の在り方、教育方法等を検討したいと考える。
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| Causes of Carryover |
本研究開始年度（2020年度）より、学会発表に関してはコロナ禍に伴いオンライン開催が続き、今年度も現地開催の国際学会における成果発表の機会を得ることが不可能であったため、旅費の支払いについては、教材試用・評価におけるデータ収集のための交通費、国内学会発表に伴う交通費（いずれも少額）のみであった。
今後、海外渡航の規制緩和等に伴い、次年度使用額について国際学会への参加や成果発表に伴う旅費の一部として使用することを予定している。
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