2020 Fiscal Year Research-status Report
訪問看護師の多職種協働による地域看取りケアの振り返り支援教育プログラムの開発
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20K10966
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| Research Institution | Kagawa Prefectural College of Health Sciences |
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Principal Investigator |
岡田 麻里 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 准教授 (90534800)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
片山 陽子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (30403778)
尾形 由起子 福岡県立大学, 看護学部, 教授 (10382425)
小出 恵子 四天王寺大学, 看護学部, 准教授 (40550215)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 訪問看護師 / 多職種連携 / 看取り / 地域 / 振り返り / デスカンファレンス / グリーフケア / 家族 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当該年度の研究目的は、訪問看護師を含む多職種協働による地域看取りケアの振り返りを促進する要因を抽出することであった。訪問看護師2名（同一訪問看護ステーションの管理者およびスタッフ）から、事例1：入退院を繰り返していた80代男性慢性心不全の在宅看取りに焦点を当てた多職種による振り返り（デスカンファレンス）の実際と意義についてインタビューした。デスカンファレンス参加者は、「入院先病院の退院支援看護師（家族看護専門看護師）」「診療所医師」「介護支援専門員」「訪問看護師」「訪問介護員」「訪問入浴事業所」「福祉用具事業所」および家族であった。事例2：介護支援専門員より、ICTを用いた多職種チームによる多職種による在宅看取りの振り返りについて情報収集した。参加者は「診療所医師」「歯科診療所医師」「介護支援専門員」「訪問看護師」「薬剤師」等であった。2つの事例のデスカンファレンスの共通点は、１．デスカンファレンスを呼びかけ場や時間調整をする人がいた。２．家族の満足感の得られた在宅看取りであった。３．最期まで対象が自分の口から好きなものを食べる支援をすることでその重要性を再認識していた。４．家族への具体的な指導や安心感につながる家族支援が行われていた。５．多職種チームで看取りの振り返りは、スタッフ間のグリーフケアになっていた。さらに、家族の立場から、がんの妻を自宅と緩和ケア病棟で看取りケアをした80代男性のインタビューをした。多職種チームで支援を受けたことで、納得感のある満足な看取りができたことは遺された家族にとって、心の支えになることが語られた。2020年度はCOVIT-19感染拡大の影響もあり、地域において多職種で集まり看取りケアの振り返りをすることが極めて困難な状況が生じた。上記2事例を含めて、地域看取りの振り返りを促進する要因に関するデータの蓄積中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度はCOVIT-19感染拡大のため、当初予定していた面接調査や、多職種による地域看取りケアの振り返りができなかったことが挙げられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度は、昨年度同様、COVIT-19感染拡大防止のため、多機関の専門職が一堂に会してカンファレンスをすることが非常に難しい。しかしながら、オンライン環境が充実し、これを活用した面接や多職種による研修会を企画している。また、オンラインを活用した多職種による地域看取りの振り返りを実施することも可能である。訪問看護師の多職種協働による地域看取りケアの振り返りの実践事例を収集と、文献検討を並行して実施する。教育プログラム案を作成するとともに、アウトカム評価は、参加者の地域看取りの意欲向上、死生観、地域連携尺度等を用いて、教育プログラムを評価する。プロセス評価は、参加者の振り返り方法、プログラムの実施・公正について検討する。
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| Causes of Carryover |
COVIT-19感染拡大の影響によって、当初予定していた面接調査・海外出張・学会参加を断念せざるを得ない状況があった。そのための旅費や学会参加費を次年度に繰り越すこととなった。2021年度は、オンラインの積極的な活動により、面接調査や多職種協働による地域看取りケアの振り返りを実施する。また、可能であれば現地に訪問し、また、それが困難であればオンラインを活用し、研究成果を学会等で発信していく予定である。
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