2020 Fiscal Year Research-status Report
在宅療養患者への看護師による携帯エコーを使用した心不全評価の臨床的意義
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20K11051
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| Research Institution | Ishikawa Prefectural Nursing University |
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Principal Investigator |
田村 幸恵 石川県立看護大学, 看護学部, 助教 (20336605)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中田 弘子 石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (70551167)
木森 佳子 石川県立看護大学, 看護学部, 准教授 (30571476)
小林 宏光 石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (20225535)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 心不全 / 在宅 / 携帯型エコー / 看護師 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は在宅療養心不全患者の身体所見観察に看護師が実施する携帯エコー検査を加えることによる臨床的意義を検討することである。携帯エコーで取得する心不全評価指標は下大静脈と肺エコーによるBラインである。
2020年に実施予定の研究計画では、訪問看護師に対し携帯型エコーで下大静脈とBラインを測定する教育プログラムを実施し、その測定の正確性を評価することであった。しかし、その前に、下大静脈とBラインの病状経過に伴う経時的変化の調査を追加するために計画を変更した。
下大静脈とBラインは心不全の評価指標として有効とされているが、看護師がこの指標を用い携帯型エコーで観察する目的は、早期に増悪兆候を察知することにある。病状経過に伴う、下大静脈とBラインの変化を経時的に追跡し他の心不全観察所見との関連性を検討できれば、心不全増悪時の「看護師による携帯型エコーの早期観察の有効性」が検討できると考えた。
そこで、当初の調査を実施する前に、心不全の増悪で入院した患者の治療終了までの下大静脈径とBラインの経時的変化および他の心不全観察所見との関連性を検討することを目的にした調査を実施することとした。この調査について、研究者の所属機関に倫理申請をし、承認を得た。その後、研究フィールドとなる病院に研究協力の内諾を得たが、新型コロナ感染症の流行により、2020年度1年を通し外部者の院内への立ち入りが禁止されてきたため、調査の実施が出来ていない。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
先述しように、当初の計画実施前に、新たなる調査を計画した。新しい調査については、研究者の所属施設へ倫理申請を行い、承認を得た。しかし、4月以降は、全国的な新型コロナウイルス感染症の流行により、研究フィールドとしている病院（訪問部門も含む）への出入りができない状況が続き、令和2年度内で調査を行うことはかなわなかった。フィールド病院は、本研究に関連する先行研究を共に実施してきた施設であり、今の段階でフィールドを変更することは困難である。感染状況を踏まえながら、病院で調査可能な時期を慎重に検討している段階である。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度は、フィールド病院での調査が可能となれば、先述した調査に速やかに着手する。調査期間は約2か月を予定しており、2021年度内の調査・分析を目指す。その後、フィールドを訪問看護に移し、2020年に実施予定であった調査に進む予定である。
しかし、感染状況により今後も長期的に院内への立ち入りが困難な状況がある場合は、多他の病院へフィールドを変更せざるを得ないと考える。
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| Causes of Carryover |
2020年度は、新型コロナ感染症の流行により研究フィールドとなる病院の調査協力が受けられず、またその見通しも全く立たない状況であった。また、経費に計上していた研修会も感染流行のために実施されず、県境を越える出張も禁止となった。
購入予定であった携帯型エコーは、すでに1台所有しており、調査の見通しが立たない状況下で、新規に早急に購入する必要性がないと判断し、無駄な支出を回避していた。
2021年度は、秋以降に調査に出向ける可能性が推測されるため準備を開始する。使用計画としては、以下の通りである。①携帯型エコー購入（2台）1,960千円、②パルスオキシメーター 60千円、③専門知識の提供 100千円、④研究調査補助 50千円、⑤学会参加費 20千円、⑦関係論文投稿経費 30千円（現在投稿準備中）なお、県境を超える活動は控えるため、出張・研修費は計画していない。
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