2021 Fiscal Year Research-status Report
Characteristics of adolescence group showing intolerance to chemicals.
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20K11057
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| Research Institution | Dokkyo Medical University |
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Principal Investigator |
鈴木 珠水 獨協医科大学, 看護学部, 教授 (80458471)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
馬醫 世志子 獨協医科大学, 看護学部, 准教授 (10458474)
山岸 秀嗣 獨協医科大学, 医学部, 准教授 (50566627)
湯澤 淳 獨協医科大学, 看護学部, 助教 (00810889) [Withdrawn]
戸沢 智也 獨協医科大学, 看護学部, 助教 (10822603) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 化学物質過敏症 / 本態性環境不耐症 / ライフスタイル / 予防 / 青少年 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は化学物質に不耐を示す青少年の集団像を掴むことを目的とした研究である。４年間の研究期間の２年目となる2021年度の研究計画（昨年度末に修正した内容）は、①研究協力校の確保（対面／非対面による研究協力依頼、教育委員会等を通じた組織的な依頼）、②研究協力校との調整（具体的な調査実施方法・調査項目の検討）、③感染対策に応じたWebアンケート／集合教室での質問紙調査の実施、の３点であった。
①研究協力校の確保については、COVID-19感染者の受け入れ病院を敷地内に持つ本学の状況もあり、オンラインで研究協力を依頼した。②研究協力校との調査実施方法・調査項目の調整については、オンラインで中学・高校教員と検討した。その結果、本研究の調査協力機関となる中学・高校でのタブレット・スマートフォンの取り扱いについては各校で異なり、Web調査を実施する場合、それぞれの協力校と当初の予定よりも綿密な調整が必要となることが明らかとなった。また、中学生については、アンケート調査等の研究協力を依頼する場合、保護者の同意を得る必要があるが、保護者への同意を得る方法についても、それぞれの協力校との調整が必要であり、現在、実施方法について調整中である。調査項目については、中学・高校教員の意見を基に、昨年度作成した調査票を修正した。
その他、当初の計画には含まれていないが、化学物質過敏症についての論文執筆依頼があったため、研究代表者の高校生の化学物質過敏症に関する過去データと本研究で収集した文献や情報を用いて分析を行った。その結果、高校生の化学物質過敏症高リスク群は対照群に比べ、ストレスが多いと感じており、ストレス対処能力SOCが低い傾向にあること、薬物アレルギーに化学物質過敏症が有意に関連していることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
４年間の研究期間の２年目となる2021年度の研究計画（昨年度末に修正した内容）は、①研究協力校の確保（対面／非対面による研究協力依頼、教育委員会等を通じた組織的な依頼）、②研究協力校との調整（具体的な調査実施方法・調査項目の検討）、③感染対策に応じたWebアンケート／集合教室での質問紙調査の実施、の３点であった。
①研究協力校の確保については、オンラインで研究協力を依頼し、②研究協力校との調整については調査項目の検討は終了した。調査実施方法については、当初予測していた以上に各校でのタブレットやスマートフォンの取り扱いや、保護者への連絡方法が異なったため、Web調査や中学生の保護者の同意を得る方法について現在調整中である。そのため、③の調査は実施できていない。
当初予定していなかった分析を行い、論文化したが、本研究の進捗状況としては、調査協力校との調整が終了していないため、「やや遅れている」と評価する。
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| Strategy for Future Research Activity |
４年間の研究期間の３年目となる2022年度の当初の計画は、①解析準備（データセットの作成、データクリーニング）、②学会発表であったが、現在、調査の実施方法について調整中であるため、①調査協力校との調整（調査の実施方法、実施時期）、②調査実施、を目指す。当初の予定から遅れてはいるが、各校との調査実施方法や調査時期の調整は回収率や回答内容に大きな影響を及ぼすため、調査時期を遅らせてもしっかりと行っていく。
実施方法については、COVID-19感染対策やGIGAスクール対応に追われる中学・高校の状況に可能な限り応じるため、複数の実施方法を提示できるよう調整中であるが、調査方法の違いによる影響も最小限に留める必要がある。現在の感染対策状況や、回答の信頼性、回収率の面から、現時点では教室内に回収箱を設置する紙媒体での調査を主軸に実施する予定である。調査時期については、2022年度秋から2023年度春頃に実施できるよう、調整を進めていく。
2022年度中に十分な協力校を得られないと判断した場合は、茨城県・埼玉県の中学・高校への研究協力依頼や、Web調査での実施を検討し、速やかに研究協力校および研究対象者を確保する。
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| Causes of Carryover |
交付決定後の申請書提出時は、緊急事態宣言（COVID-19）により、公立小・中・高校がオンライン授業となり、応募時に計画していた集合教室での質問紙調査が困難となる可能性が予測されたため、急遽、Webアンケートに変更した。その後、対面授業が再開されたため、集合教室での一斉調査ができるよう調整を続けているが、感染対策・GIGAスクール対策に追われる中学・高校との調査方法・調査時期の調整には時間を要し、2021年度中に調査を実施することができなかった。そのため、調査にかかる費用を使用することができず、次年度使用額が発生した。
2022年度は2021年度に使用する予定であった研究費を使用して調査を実施し、可能であれば当初2022年度に予定していた人件費を用いて解析準備を行う。
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Research Products
(2 results)
