2020 Fiscal Year Research-status Report

Association between equol productivity and menopausal symptom of the Japanese woman

Research Project

Project/Area Number	20K11058
Research Institution	Gunma Paz University
Principal Investigator	小林亜由美群馬パース大学, 保健科学部, 教授 (20323347)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	宮崎有紀子群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 教授 (00251190) 井手野由季群馬大学, 数理データ科学教育研究センター, 准教授 (60616324) 林邦彦群馬大学, 大学院保健学研究科, 教授 (80282408)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2023-03-31
Keywords	エクオール産生能 / 更年期症状 / 日本人 / 女性
Outline of Annual Research Achievements	「エクオール」は大豆イソフラボンが腸内細菌により代謝された活性代謝産物である。女性ホルモン様作用が高く、更年期症状の緩和、骨密度減少の抑制、乳がんなど、近年その健康への効果に注目が集まっている。本研究は、日本ナースヘルス研究（JNHS）ならびに、群馬ナースヘルス研究（GNHS）の継続調査参加者15,717名のうち、本研究への参加の意志を表明した者を対象とするサブ調査「第2回尿中イソフラボン濃度測定調査」の一部として実施する。大豆負荷試験のない日常的な生活下で、エクオール産生能と更年期症状との関連を明らかにし、エクオール産生能の獲得や活性化に関わる要因を検討することは、更年期症状の予防・改善のための効果的、経済的で安全な方法の提供に寄与する。研究1年目となる令和2年度は、JNHS,GNHSの参加者全員に毎年11月に送付している「JNHSニュースレター」にて、研究の研究内容と募集方法を事前告知し、別便にて対象者全員に往復はがき『「第2回尿中イソフラボン測定調査」へのご協力のお願い・参加のご確認』を送付し、4,720名の返信はがきによる参加希望があった。当初の目標対象者数を上回る応募があったことから、本研究の統計的検証の妥当性が担保される可能性が高まった。さらに、令和3年度に実施予定の「第2回尿中イソフラボン測定調査」の事前準備として、説明文書、同意書、自記式質問紙調査票、採尿手順書等を作成した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 研究1年目の令和2年度は、対象者のリクルートを実施し、目標対象者数を上回る参加希望の申し出があった。また、令和3年度実施予定の郵送調査の準備がほぼ終了し、年度初めの調査票送付は可能となる見込みである。
Strategy for Future Research Activity	2年目となる令和3年度は、返信はがきにて調査協力の意志が確認された者に「第2回尿中イソフラボン濃度測定調査」を実施する。検査キットと本研究参加についての説明文書、同意書、自記式質問紙調査票、採尿手順書、および返信用封筒を対象者に送付する。書面にて本研究への参加に同意した対象者は、採尿手順書に従い自宅で早朝尿を採取し、記入済みの同意書と前日または当日回答済みの自記式質問紙調査票と共に、返信用封筒にて群馬大学内JNHS研究データセンター宛に郵送する。返送された尿検体は、直ちに測定用容器と保管用容器に分注・凍結（－80℃）し、検査機関に送付する。検査結果は検査機関からJNHS研究データセンターに一括報告され、各対象者に郵送（親展）にて報告される。自記式質問紙調査票では、更年期症状（21項目）、食生活（採尿前48時間、及び過去1年間の摂取状況）、その他エクオール産生能への影響が予測される因子（採尿1週間前の薬剤・サプリメント・健康食品の使用状況、採尿前48時間の下痢の有無、喫煙状況、アルコール摂取状況等）について尋ねる。 3年目となる令和4年度は成果の学会報告、論文化を進める。得られた結果を踏まえ、更年期症状を緩和し、うまく乗り切るためのポピュレーションアプローチの方策をホームページなどで提案する。
Causes of Carryover	必要経費を支出した後、少額の残金が発生したものである。翌年度に大規模郵送調査を計画していることから、翌年度分助成金と合わせ有効活用する予定である。