2020 Fiscal Year Research-status Report
乳児をもつ父親の親性を高めるための教育プログラムの開発と実践・評価
| Project/Area Number |
20K11119
|
|---|
| Research Institution | Setsunan University |
|---|
Principal Investigator |
足立 安正 摂南大学, 看護学部, 講師 (20708490)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | 父親 / 乳児 / 育児 / 親性 / 社会的認知理論 / 自己効力感 / 育児家事行動 / プログラム |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
生後5-6 か月時点の父親の親性と、生後1-2 か月時点の両親の子育て等の状況を把握し、その関連を明らかにした。生後5-6か月の父親の親性に関連する要因は、父親の年齢（1歳増加）、父親の育児家事行動得点（1点増加）、夫のサポート得点（1点増加）であった。したがって、父親の育児家事行動といった直接的な我が子との関わりを促すこと、父親が母親と話す機会を多くもつとともに相談相手となるなどのサポートを行い、それに対する評価を母親が父親に対して言動で返す関係づくりを促すことによって、父親の親性の発達が促進されると考えられた。
プログラムは、社会的認知理論を用いて行動変容を促す内容とした。具体的には、演習を行う中で他者の行動を観察（観察学習）することによって育児家事行動を学習する（行動スキル）ように企画した。また、育児家事行動ごとに段階的な課題を設定し、その課題を演習で達成し、他者からの評価を受け、さらに、他者の演習での行動を観察することによって自分にもできるという自信（自己効力感）を高める内容とした。この演習によって学んだ家事育児行動をプログラム2回目までの期間に各家庭で実践し、その記録をつけるようにした。プログラム2回目では、各家庭での実践結果について、記録をもとにグループワークを行い、他者からの評価を受けることとした。さらに、育児家事行動の実践によってどのような結果（身体・社会・自己評価）が得られたのかについてもグループ内で発表するとともに、同様にグループワークで他者の発表からも、育児家事行動を実践することによる肯定的な結果をイメージする（結果予期）内容とした。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
A市在住の両親665組を研究対象者とした質問紙調査を、子どもが生後1-2か月時点と生後5-6か月の2時点で実施した。その結果を分析し、生後5-6か月の父親の親性に関連する要因を明らかにした。その要因と父親の育児状況の実態を踏まえて、乳児をもつ父親の親性を高めることを目的とし、社会的認知理論を用いて父親の育児に対する自己効力感を向上させる教育プログラムを作成した。作成した教育プログラムの内容について、A市保健所の保健師および地域看護学の学識経験者から意見を聴取し、プログラム内容の妥当性を検討、開発への示唆を得た。その検証をもとに教育プログラムを開発した。
開発した教育プログラムの2021年度の実施に向けて、A市保健所と検討・調整をするが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で2021年度に実施することが難しい状況にある。
|
| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、集団形式で対面による演習を内容に盛り込んだの教育プログラムの実施が難しい状況にあり、実施時期を延長するか、対面形式を避けてオンデマンドやオンラインでの実施とするかなど、実施方法を検討する予定である。
|
| Causes of Carryover |
次年度は、今年度作成したプログラムを実施する計画である。プログラムを対象者に周知するための通信費や実施に係る備品・消耗品費、実施スタッフの人件費、プログラムの効果を検証するためのアンケート調査経費およびデータ分析用機器の購入の支出を予定している。
なお、今年度はプログラムの妥当性を専門職者や研究職者から意見を伺い確認する予定であったが、オンラインでの実施となったため交通費や人件費の支出を抑えることができた。この次年度への繰越金については、次年度以降に実施する予定のプログラムの結果評価の際に、同様に専門職者や研究職者から意見を伺うため、その時の交通費や人件費に充てる計画である。
|
