2022 Fiscal Year Research-status Report

スクレロスチンが引き起こす筋量低下を解明しサルコペニアの治療や予防を開発する研究

Research Project

Project/Area Number	20K11221
Research Institution	St. Marianna University School of Medicine
Principal Investigator	小林哲士聖マリアンナ医科大学, 医学部, 講師 (20449383)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	小倉裕司聖マリアンナ医科大学, 医学部, 講師 (90509952) [Withdrawn]
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	サルコペニア / スクレロスチン / 骨格筋筋線維タイプ
Outline of Annual Research Achievements	サルコペニアは「筋量と筋力の進行性かつ全身性の減少に特徴付けられる症候群で、身体機能障害、QOLの低下、死のリスクを伴うもの」と定義されている。有病率は加齢に伴い増加し、また、サルコペニアは骨粗鬆症とも関連し、骨細胞より分泌され骨粗鬆症を引き起こすスクレロスチンが筋量減少をもたらす可能性がある。一方、研究代表者らはヒト前十字靭帯再建術後モデルにおいてII型筋線維と筋力は正の相関があることを見出している。本研究では、スクレロスチンが筋線維組成の変化を介してサルコペニアを発症させる可能性を考え、この関係を解明する。この成果は、サルコペニアの治療開発や予防戦略につながる。本研究は「スクレロスチンがヒトのサルコペニア症例において果たす役割を解明し、筋量や筋力低下対策への基盤となる知見を得ること」を目的とする。本期間内では以下の小テーマに絞り、ヒトのサルコペニア症例から得られた骨格筋を用いて明らかにする。1.スクレロスチンとサルコペニアの関連：全筋レベルでの横断的解析、2.スクレロスチンが骨格筋の生理に及ぼす作用の解明：培養実験モデル、3.スクレロスチンと筋線維組成の関連：培養実験モデル、4.スクレロスチン抑制が培養筋幹細胞の筋量低下を軽減するか？本研究は研究協力施設の静岡医療センターにて行い、解析を聖マリアンナ医科大学で行うこととなった。令和2-3年度は、本研究の倫理委員会での承認、骨格筋サンプルを静岡医療センターより聖マリアンナ医科大学へ配送するシステムを構築し、生化学分析を聖マリアンナ医科大学で行った。令和3年度に共同研究者の小倉が退職したため、令和4年度から生化学分析を豊橋創造大学で行っている。令和4年度は豊橋創造大学で生化学分析で得た結果をまとめ、令和5年度に開催される日本整形外科学会基礎学術集会へ抄録を投稿した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 本研究は研究協力施設の静岡医療センターにて行い、、解析を聖マリアンナ医科大学で行うこととなった。令和4年度（3年目）は前年度に引き続き被験者確保と実験サンプル収集を行った。前年同様に新型コロナウイルスの影響により、救急患者の受け入れや入院制限があったため、対象症例の確保に制限があった。また、令和3年度に共同研究者の小倉が退職したため、生化学分析を聖マリアンナ医科大学から豊橋創造大学に変更した。場所の変更や人員が減少したため解析が遅れた。
Strategy for Future Research Activity	研究1年目に確立したシステムを用い、本研究を継続していく。被験者の確保については、年度始めから行い、本年度は20症例を見込んでいる。サンプルが収集されたら解析を行っていく。また、スクレロスチンが骨格筋細胞に与える影響についての詳細が明らかでは無いことが判明したため、骨格筋細胞を用いた基礎研究を追加する。令和2年3月に研究分担者の小倉が聖マリアンナ医科大学を退職のため、研究代表者の小林哲士が後藤勝正の協力を得て生化学実験を令和4年度より豊橋創造大学で行っており、実験の頻度を前年度より増やす予定である。
Causes of Carryover	前年度と同様に、コロナ禍により学会参加が制限され、学会旅費の計上が無く、学会参加費の計上が少なかったため。また、サンプル数が少なかったため、物品費が少なかった事が理由として考えられる。研究が遅延したため、令和5年度まで研究を延長することとした。令和5年度は、豊橋創造大学への旅費が増加すること、また、研究解析頻度が増加するため物品購入費が増加することが見込まれる。よって、本年度の繰越金は次年度に使用する予定である。