2022 Fiscal Year Research-status Report
球技における「ホリスティック・コーチング」に関する実践知の解明
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20K11357
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
會田 宏 筑波大学, 体育系, 教授 (90241801)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤本 元 筑波大学, 体育系, 准教授 (30454862)
NEMES ROLAND 法政大学, スポーツ健康学部, 講師 (50718997)
山田 永子 筑波大学, 体育系, 准教授 (80611110)
東海林 祐子 慶應義塾大学, 政策・メディア研究科(藤沢), 准教授 (80439249)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 球技 / コーチング / 実践知 / Holism |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，戦術力，技術力，心的・知的能力，体力の4つの要素の調和的強化が強調される「ホリスティック・コーチング」において働いている実践知を，コーチの思考に根ざした形で構造化し，次世代を担う若手コーチの育成に寄与できる知見として実践現場に提供することである。
2022年度は，前年度までに実施した，「ホリスティック・コーチング」を実践している国内のコーチおよび「ホリスティック・コーチング」を受けている卓越した選手へのインタビュー調査によって構築された語りを質的に分析した。コーチが有する実践知の個別事例に関しては，1）小学生年代のハンドボールにおけるシュート力向上のための技術的要点として，2）高度な戦術を作り上げようとする球技チームにおける監督の情況把握能力として，3）バスケットボールにおける選手の組織コミットメントを高めるコーチングとして，それぞれ国内学術雑誌等で発表した。また，ホリスティック・コーチングによって選手が獲得できる実践知の構造に関しては，1）ハンドボールの試合における流れの認識として，2）バスケットボールにおけるグループ戦術で働いている実践知の構造として，国内学術雑誌等で発表した。
これらに加えて，「ホリスティック・コーチング」によって目指されるゲーム像に関して，近年の世界トップレベルのハンドボールの試合を対象にして，記述的ゲームパフォーマンス分析を用いて明らかにし，国際共著論文として国際誌に発表するとともに，国内外の学会大会で口頭発表した。
研究成果の中で実践に資する内容に関しては，さまざまな種目のコーチが共感・共有できる情報としてホームページで公開し，他の研究者や実践現場のコーチと意見交換できる環境を整えた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究では，2021年9月までに国内外のコーチを対象にしたインタビュー調査を完了させ，指導に関する実践知の収集を終わらせる予定であった。しかし，コロナ禍，研究代表者および分担者の移動が制限され，対面で行う予定であったインタビュー調査は延期を余儀なくされた。研究最終年度である2022年度は，オンラインによるインタビュー調査も併用して調査の遅れを取り戻したが，「ホリスティック・コーチング」において働いている実践知を構造化し，次世代を担う若手コーチの育成に寄与できる知見として実践現場に提供するという目的の達成には至らなかった。そのため，科学研究費助成事業期間の延長を申請し，当初の目的を2023年度に達成させ，研究を完了させる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度（研究4年度目，最終年度）は，これまで事例的に検討してきた「ホリスティック・コーチング」における実践知について，それぞれの共通点および相違点に着目して構造化するとともに，それを実践するコーチが獲得すべき能力について明示する。そのために，2023年10月までに複数回，研究代表者と研究分担者が一堂に会して協議する。さらに，研究成果をさまざまな球技種目のコーチが共感・共有できるように，前年度に開設したホームページを充実させ，コーチ育成に携わっている研究者や実践現場のコーチとの意見交換を推進させる。学術的意味を持つ研究成果に関しては，国内外の学会大会などにおいて口頭発表するとともに，学術雑誌に投稿する。
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| Causes of Carryover |
2021年度（研究2年度目）に予定していた，国内外の対象者に対するインタビュー調査はコロナ禍により対面で実施できず，2022年度に実施した。そのため，2022年度に行う予定であった研究活動にかかる経費，具体的には研究代表者と研究分担者が一堂に会して協議するための旅費，研究成果を学会大会において口頭発表するための旅費が2023年度に繰り越された。これが，次年度使用額が生じた理由である。2023年度（研究4年度目，最終年度）は，当初2022年度に実施する予定であった研究活動に経費を使用する。
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