2022 Fiscal Year Research-status Report
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20K11451
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| Research Institution | Bunka Gakuen University |
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Principal Investigator |
安永 明智 文化学園大学, 国際文化学部, 教授 (30289649)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡 浩一朗 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (00318817)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 高齢者 / 座位行動 / 行動変容 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度の本研究課題に関連した実績の概要は以下の通りである。
地方都市在住の高齢者を含む日本人地域住民の身体活動及び座位行動の実態について資料論文を発表した（運動疫学研究 24，2022）。本研究の結果から、世界標準化身体活動質問票（GPAQ）で評価された成人3391名（女性1818名；平均年齢61±17歳）の座位時間は、男性平均2546±1639分／週、女性平均2568±1622分／週と、男女とも1日平均6時間以上を座って過ごしていることが明らかにされた。
また、日本人中高齢者683名（女性417名；平均年齢52±7歳）を対象に、活動量計を使用し客観的に評価された座位行動及び身体活動と質問紙調査票により評価された睡眠の質の関連について検討した（Scientific Reports 13, 2023）。結果から、1日60分の座位行動または低強度身体活動を等量の中高強度身体活動に置き換えることが、中高齢女性の睡眠の質を改善させる可能性が示唆された。
他にも街路の連結性と身体活動及び座位行動の関連（PLOS ONE 17,2022）に関する原著論文を発表した。
さらに、第9回日本サルコペニア・フレイル学会大会（2022年）の学会企画シンポジウム（学会企画シンポジウム：融合1・行政と身体、心理、社会的フレイルの現状と課題）において、「行動変容理論を利用したフレイルの予防・改善に向けた介入方略の提案」という題目で本研究課題の研究成果の一部を発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2022年度も2021年度同様に、国内のコロナウイルス感染拡大の影響を受け、高齢者の座位行動の減少を目指した介入プログラムを実施することができなかった。本研究課題の対象が高齢者であることから、介入研究の実施はある程度コロナウイルスの感染拡大が終息してから開始するのが、安全上の観点からも妥当であると考える。2023年4月から、介入研究協力者の募集を始め、座位行動減少に向けた介入研究の実施に向けた準備を進めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年5月8日に新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが2類相当から5類相当に移行されたが、本研究課題の対象が高齢者であることから、研究協力者の安全を十分に確保しながら、介入研究を実施する予定である。具体的には、コロナウイルス感染に関連する安全上の問題を踏まえ、研究協力者への座位行動減少に向けた介入を実施していく際、対面での介入の回数を可能な限り減らし、その分を非対面（郵送、電話、電子メール等）による介入を実施する。
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| Causes of Carryover |
コロナ感染症拡大に伴う行動制限の影響で介入研究を実施することができなかった。そのため、介入研究に係る経費の執行ができなかった。介入研究は2023年度に実施予定である。
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Research Products
(5 results)
