小学校における体育指導効力感の改善に向けたプログラム開発と効果検証

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K11472
• Research Institution: Nippon Sport Science University
• Principal Investigator: 白旗 和也 日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 教授 (20515184)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 大友 智 立命館大学, スポーツ健康科学部, 教授 (90243740) ; 西田 順一 近畿大学, 経営学部, 教授 (20389373) ; 原 祐一 岡山大学, 教育学研究科, 講師 (80550269)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 教師効力感 / 体育指導 / コンサルテーション / 女性教師

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、小学校教師の体育授業に対する教師効力感を「体育指導効力感」とし、それを向上させるためのコンサルテーションによる支援方法の有効性について授業実践事例を通して明らかにすることである。2022年度については、以下の観点について成果を得ることができた。
1点目として，体育授業実践に対して、体育指導効力感因子に基づき、授業計画段階、授業実施段階及び省察段階においてコンサルテーションによる支援を実行した結果、体育指導効力感が向上することが確認できた。その際，2021年度では，コンサルテーション前後の体育指導効力感の変化についての検証であったが，2022年度は各段階間の体育指導効力感変化とその要因について追究することができた．
2点目として，3名のコンサルティについて、体育指導効力感支援型コンサルテーション（体育コンサル）手法を用いて体育指導効力感３因子（知識実践・学習促進・課題対応）の変化を各段階間で調査を実施することで計測した．その際，メール，アンケート，口頭などでコンサルティから，気持ちの変化を読み取り，各段階間の体育指導効力感の変化とその要因を分析した．
今後は，これまでの研究データから，コンサルタントに役割を分析し，学校現場もしくは教育委員会の指導主事などが活用できるようにしていくことを目指す予定である．
一方、新型コロナウィルス感染拡大の影響で、2020年度，2021年度の実験研究が予定通り実施できなかったことにより，全体の進行は申請時の予定まで進めることができなかった．今後は残った実践を継続し、検証を進めることが課題である。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

成果としては、小学校教師の体育授業に対する教師効力感である体育指導効力感尺度を作成し、体育指導効力感は３因子構造から成り立つことが確認されたこと、及び体育授業実践に対して、体育指導効力感因子に基づき、コンサルテーションによる支援を実行した結果、体育指導効力感が向上することが確認できたことである．2022年度は計画段階，実践段階，省察段階でどのように体育指導効力感が変化し，その要因は何かを追究することができた．
しかし、継続した研究として、コンサルテーションの手法を用いた実験授業を3モデル実施する予定であったが、新型コロナウィルス感染拡大の影響で、１モデルしか実施できなかった．2020年度、2021年度ともに、小学校における実践が予定数を下回ったことで、次への研究の分析を進めることができなかった．そのため，2023年度も継続する必要がある．

Strategy for Future Research Activity

2022年度については，概ね予定通り実験授業を実施できたが，2020年度、2021年度ともに研究の遅れは新型コロナウィルス感染拡大の影響により、実験授業が進まなかった影響があり、やむを得ない理由での遅れであった．
2023年度は、やや良好な兆しが伺えるので、体育コンサル2回目の実施によるコンサルティの体育指導効力感の変容，コンサルタントの役割についてまとめていきたい．しかし，今後も新型コロナウィルス感染拡大の影響も懸念されるため、実践授業をお願いする学校と相談しながら、予定を立てていく必要がある。社会情勢を鑑み、実験授業が実施できる状況である場合には、速やかに実験授業を進め、分析のためのデータを確保していきたい。

Causes of Carryover

新型コロナウィルスの感染拡大により，主に2020年度，2021年度の実験授業の実施が困難であったため，申請時の計画通りに進行することができなかった．2022年度より，概ね予定通りに進行できるようになったが，それ以前の積み残しを2023年度に実施する予定である．