2023 Fiscal Year Research-status Report
大正末期～昭和初期の学校体育におけるナチュラルダンスの受容と紹介
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20K11487
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| Research Institution | Shimane University |
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Principal Investigator |
廣兼 志保 島根大学, 学術研究院教育学系, 教授 (00234021)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 大正末期～昭和初期 / 1920年代 / 学校体育史 / ダンス教育史 / ナチュラルダンス / 荒木直範 / Madge Atkinson / Mary Anderson Johnstone |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、大正末期～昭和初期における体育ダンス指導の先駆者である荒木直範が留学先で見聞したナチュラルダンスの教育理念や教育方法を明らかにし、荒木がそれらを日本に紹介した際に何が取捨選択されたかを考察することである。これは今まで注目されてこなかった主題であり本研究の成果は学校体育史研究の進展に貢献し得る。
令和5年度は、荒木が留学時に受容し著書を通じて日本の学校体育に紹介したマッジ・アトキンソンのナチュラルダンスの教育の内容を明らかにするため、アトキンソンが1920年代に実践していたダンス教育の具体的な内容を示す史料を収集し考察を進めた。また、アトキンソンのナチュラルダンスを英国マンチェスターの学校体育に導入したメアリー・ジョンストンがアトキンソンのナチュラルダンスの教育実践にどのような体育的価値を見出していたかを明らかにするため、史料を入手し考察を行った。その結果を下記の①～④に示す。
①アトキンソンは裸足の動きの教育を重視しており、ジョンストンはアトキンソンが実践した足のエクササイズを、変形した足指の矯正や足の機能改善の点で体育的な効果があると認めていた。②アトキンソンは歩く・走る・跳ぶ・回るなど日常生活の自然な運動に、空間での体の姿勢・腕や膝の屈伸・体重移動・動きの方向などの要素を掛け合わせてナチュラルダンスの動作を構成し指導していた。③アトキンソンはナチュラルダンスの実践において、音楽の構成を解釈しそれを体の動きで表現することや音楽と調和して動くことを目指していた。④アトキンソンは古代ギリシャのダンスに内在する「自然な動きや日常生活の動作によって表現される美」を理想としており、このアトキンソンの理想は①～③に示した彼女のダンス教育実践の特徴に反映されているといえる。
令和5年度の研究成果は、第41回体育教師教育研究会及び第75回舞踊学会大会で発表された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和2年度から続くコロナ禍により、イギリスへ渡航して研究の遂行に必要なアトキンソンとジョンストンの教育理論や教育方法に関する未公刊のアーカイブ史料を閲覧したり収集したりすることができなかったため、研究の進捗が遅れていた。しかし、令和5年度は英語圏の公立図書館に所蔵されている1920年代発行のダンス専門雑誌の記事やマンチェスター市公文書館に所蔵されている記録などをインターネット経由で入手できることが判明し、当初の予定よりやや遅れたものの、計画していた研究を遂行することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後もインターネットの活用により、海外の図書館や公文書館に所蔵されているアーカイブ史料を収集し講読して研究計画を進める。令和6年度は、1920年代のイギリスの女子教育及び女子体育の動向や同年代の欧米のナチュラルダンスの教育の動向といった文脈から、アトキンソンとジョンストンのナチュラルダンスの教育的意義と教育実践内容について考察する。
そして、それらの成果を、荒木直範が日本に紹介したナチュラルダンスの教育理念や指導方法と対照することによって、アトキンソンとジョンストンの教育理念や教育方法と、荒木のそれとの相違を明らかにし、ナチュラルダンスの教育の何が取捨選択されて日本に紹介されたかについて、考察を進める。
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| Causes of Carryover |
令和5年度は、感染症拡大防止対策としての国内外の移動制限は緩和されたものの、資料収集及び研究成果発表のための旅費の支出が当初予定よりも減ったため、次年度使用額が生じた。繰り越された研究費は、史料を収集・翻訳・講読するなど、次年度以降の「今後の研究の推進方策」を実行するために使用する。
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