2020 Fiscal Year Research-status Report

快楽性食欲との関係性からみた抑制機能の操作による摂食行動の変容可能性

Research Project

Project/Area Number	20K11495
Research Institution	Showa Women's University
Principal Investigator	山中健太郎昭和女子大学, 生活機構研究科, 教授 (90359662)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2023-03-31
Keywords	反応抑制 / 快楽性食欲 / 恒常性食欲 / 皮質脊髄興奮性 / 経頭蓋直流電気刺激
Outline of Annual Research Achievements	本研究では大きく以下の3つの研究を、実施期間中に並行して進める予定である。（1）日常生活中の様々な食物に対する食欲の変動とエネルギー収支をEMAの手法によって評価し、恒常性・快楽性の食欲の変動に相当する成分を抽出する。（2）快楽性の食欲と反応抑制機能の関係性を反応抑制課題のパフォーマンスと皮質脊髄興奮性によって評価する。（3）tDCSを用いた反応抑制機能の操作による依存的食行動変化の可能性を示す。 2020年度当初から3つの研究それぞれを並行して精力的に進める予定であったが、新型コロナ感染拡大の影響で日常生活が大きく変化してしまったため（1）については実施が困難であった。しかしながら、（1）については予備的な研究として行っていたデータから、測定や分析の方法論に関する検討はでき、2021年度以降の研究の方向性は確立できている。（2）と（3）の実験的研究については、少人数・短時間で実験を行うことを繰り返す形で予備的な研究を進めた。（2）については、食欲が明らかに異なる条件（食事の前後）で反応抑制課題のパフォーマンスが変化する傾向を見出すことができた。また（3）については、当初計画通りに経頭蓋直流電気刺激装置 DC Stimulator Plus II（neuroConn）を購入し、前頭前皮質への10分間の刺激の前・中・後に反応抑制課題を行い、そのパフォーマンスを評価する予備的実験を行った。その結果、刺激する電極の配置と被験者の事前の状態の影響で、反応抑制機能の変化の方向が異なる可能性がある、という結果を得ることができた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2020年度は、想定外の新型コロナ感染拡大という状況に陥り、研究の進捗に様々な影響が出た。しかしながら、その中で感染防止対策を講じながら、短時間・少人数で行うことが可能な実験的研究から開始して、可能な研究を進めた。 3つの研究のうち（1）については、日常生活が非日常化してしまったため、測定は困難であったが既存のデータから方法論や分析手法の確立を進めた。（2）（3）については、短時間・少人数で行うことが可能な予備的な実験を進め、2021年度以降にさらに研究を継続し発展させるための成果を得ることができた。それゆえ、2020年度の特殊な環境の中で可能な研究活動を進めたが、進捗状況としては当初予定からやや遅れていると評価せざるを得ない。ただし2021年度以降に精力的に研究を進めることで当初の目的は充分に達成できると考えられる。
Strategy for Future Research Activity	2021年度も引き続き、新型コロナ感染拡大の状況をみながら、感染防止対策を講じつつ可能な形で研究活動を進めていくことになる。 3つの研究のうち（1）については、可能であれば日常生活中の比較的長時間を要する測定を開始しデータを増やしていきたい。（2）（3）についても、予備的研究のデータを整理して次の段階の実験を進めていきたい。また、2020年度は学会発表が困難な状況で予備的研究に力を注いだが、2021年度については、これまでのデータから可能な形で成果をまとめ、学会発表や論文発表という形で公表する作業を精力的に行いたい。
Causes of Carryover	新型コロナ感染拡大の状況で、長時間の滞在を要する測定が必要な研究が進まなかったため、消耗品費の支出が当初計画より少なかった。また、学会発表や論文発表も行わなかったため関係する経費の使用もなかった。2021年度においては、新型コロナ感染拡大の状況によるが、可能な実験を再開し、また学会発表や論文執筆を精力的に進める予定である。それゆえ、実験と測定に必要な消耗品費、学会発表のための旅費や、論文の投稿に必要な英文校正謝金・掲載料などに、2020年度に使用しなかった予算を当てていく予定である。