2021 Fiscal Year Research-status Report

快楽性食欲との関係性からみた抑制機能の操作による摂食行動の変容可能性

Research Project

Project/Area Number	20K11495
Research Institution	Showa Women's University
Principal Investigator	山中健太郎昭和女子大学, 生活機構研究科, 教授 (90359662)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2023-03-31
Keywords	反応抑制 / 快楽性食欲 / 恒常性食欲 / 皮質脊髄興奮性 / 経頭蓋直流電気刺激
Outline of Annual Research Achievements	本研究では大きく以下の3つの研究を、実施期間中に並行して進める予定である。（1）日常生活中の様々な食物に対する食欲の変動とエネルギー収支をEMAの手法によって評価し、恒常性・快楽性の食欲の変動に相当する成分を抽出する。（2）快楽性の食欲と反応抑制機能の関係性を反応抑制課題のパフォーマンスと皮質脊髄興奮性によって評価する。（3）tDCSを用いた反応抑制機能の操作による依存的食行動変化の可能性を示す。 2020年度に新型コロナ感染拡大による社会的変化が生じたため、2021年度も3つの研究それぞれについて、可能な対策を取りながら慎重に研究を進めた。（1）については新型コロナ感染拡大の影響による日常生活の変化が継続しているため、以前に予備的な研究として行っていたデータから、測定や分析の方法論に関する検討を行いその成果の公表に向けての準備を進めている段階である。（2）と（3）の実験的研究については、少人数・短時間で実験を行うことを繰り返す形で研究を進め、（2）については、食欲が明らかに異なる条件（食事の前後）で反応抑制課題のパフォーマンスが変化する傾向を見出すことができた。また（3）については、前頭前皮質への10分間のtDCSの前・中・後に反応抑制課題を行い、そのパフォーマンスを評価するともに、前・後においては脳波を記録する実験的研究を行った。その結果、刺激する電極の配置・刺激強度および被験者の事前の状態の影響で、反応抑制機能が変化し、それに伴う事象誘発電位の変化も確認された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2021年度も、新型コロナ感染拡大という状況下で、研究の進捗に影響がなかったとはいえない。しかしながら、その中で感染防止対策を講じながら、短時間・少人数で行うことが可能な実験的研究を進めた。 3つの研究のうち（1）については、日常生活が非日常化してしまったため、測定は困難であったが既存のデータから方法論や分析手法の確立を進め、成果公表の準備を進めている。（2）（3）については、短時間・少人数で行うことが可能な実験を進め、2022年度以降にさらに研究を継続させるための成果を得ることができた。それゆえ、2020年度に続いて2021年度も特殊な環境の中で可能な研究活動を進めたが、進捗状況としては当初予定からやや遅れていると評価せざるを得ない。ただし2022年度以降に精力的に研究を進めることで当初の目的は充分に達成できると考えられる。
Strategy for Future Research Activity	2022年度も引き続き、新型コロナ感染拡大の状況をみながら、感染防止対策を講じつつ可能な形で研究活動を進めていくことになる。 3つの研究のうち、（1）については日常生活下での測定を開始する準備を進めており、状況を見ながらであるが再開して研究を進める予定である。（2）（3）については、実験的研究をさらに進める予定である。成果の公表についても、（1）については予備的調査の結果からの新たな方法論的な指針を示す内容の結果を、（2）（3）については実験を進めながらその結果を段階的に、それぞれ研究成果として、学会発表や論文発表という形で公表する作業を精力的に行いたい。
Causes of Carryover	新型コロナ感染拡大の状況で、長時間の滞在を要する測定が必要な研究が進まなかったため、消耗品費の支出が当初計画より少なかった。また、学会発表や論文発表も困難な状況で行わなかったため関係する経費の使用もなかった。2022年度においては、新型コロナ感染拡大の状況によるが、可能な測定研究も再開し、また学会発表や論文執筆を精力的に進める予定である。それゆえ、実験と測定に必要な消耗品費、学会発表のための旅費や、論文の投稿に必要な英文校正謝金・掲載料などに、2021年度までに使用しなかった予算を当てていく予定である。