2022 Fiscal Year Research-status Report
快楽性食欲との関係性からみた抑制機能の操作による摂食行動の変容可能性
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20K11495
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| Research Institution | Showa Women's University |
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Principal Investigator |
山中 健太郎 昭和女子大学, 生活機構研究科, 教授 (90359662)
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2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 反応抑制 / 快楽性食欲 / 恒常性食欲 / 皮質脊髄興奮性 / 経頭蓋直流電気刺激 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では大きく以下の3つの研究を、実施期間中に並行して進める予定である。（1）日常生活中の様々な食物に対する食欲の変動とエネルギー収支をEMAの手法によって評価し、恒常性・快楽性の食欲の変動に相当する成分を抽出する。（2）快楽性の食欲と反応抑制機能の関係性を反応抑制課題のパフォーマンスと皮質脊髄興奮性によって評価する。（3）tDCSを用いた反応抑制機能の操作による依存的食行動変化の可能性を示す。
2020年度以降、新型コロナ感染拡大による社会的変化が生じたため、2022年度までの3年間、3つの研究それぞれについて、可能な対策を取りながら慎重に研究を進めた。（1）については新型コロナ感染拡大の影響による日常生活の変化が継続しているため、以前に予備的な研究として行っていたデータから、測定や分析の方法論に関する検討を行いその成果の公表に向けての準備を進めている段階である。（2）と（3）の実験的研究については、少人数・短時間で実験を行うことを繰り返す形で研究を進め、（2）については、食欲が明らかに異なる条件（食事の前後）で反応抑制課題のパフォーマンスが変化する傾向を見出すことができた。また（3）についても、前頭前皮質への10分間のtDCSの前・中・後に反応抑制課題を行い、そのパフォーマンスを評価する実験的研究を行い、前頭全皮質への右陽極-左陰極刺激を2mAで10分間行うことで、tDCSにより反応抑制機能を向上（改善）できることを示す結果を得た。そこで次に、明らかに食欲の状態が異なる食前・食後の条件間でこのtDCSの影響を比較したところ、食欲が高いレベルにある食前おいて反応抑制機能を促進する効果があるが、食欲状態が低下した食後では逆の効果を示すことも示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度も、新型コロナ感染拡大という状況下で、研究の進捗に影響がなかったとはいえない。しかしながら、その中で感染防止対策を講じながら、短時間・少人数で行うことが可能な実験的研究を中心に進めた。
3つの研究のうち（1）については、2023年度、新型コロナ感染症の5類移行を踏まえて、測定を再開する予定である。（2）（3）については、短時間・少人数で行うことが可能な実験を進めてきた。2022年度には2021年度までの成果の学会発表を行い、またさらに発展的な内容にまで順調に進めることができた。一方で、これらの研究成果に基づいた論文執筆も進めている。
全体的にみて、2020年度から2022年度の3年間は新型コロナ感染拡大の影響もあり、特殊な環境の中で可能な研究活動を進めるという形になったが、進捗状況としては当初予定からやや遅れていると評価せざるを得ない。しかしながら2023年度に本研究の延長申請をし認められたため、成果発表と残された実験・測定を精力的に進めることで当初の目的は充分に達成できると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、3つの研究のうち、（1）については新型コロナ感染症の5類移行を踏まえて、日常生活下での測定を再開して研究を進める予定である。その際、引き続き感染予防対策を行うとともに、予備的な結果に基づいて事前に検討していた様々な分析手法を取り入れる予定である。（2）（3）については、実験的研究をさらに発展させるとともに、これまでの成果を段階的に、学会発表や論文発表という形で公表する作業を精力的に行いたい。
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| Causes of Carryover |
新型コロナ感染拡大の状況で、長時間の滞在を要する測定が必要な研究を予定通り進めることができなかった。また、学会発表や論文発表も困難な状況が続き、ようやく2022年秋に学会発表を行うことができたが、当初予定よりも旅費等の使用が少なかった。期間延長をする2023年度においては、可能な測定研究も再開し、また学会発表や論文執筆を精力的に進める予定である。それゆえ、実験と測定に必要な消耗品費、学会発表のための旅費や、論文の投稿に必要な英文校正謝金・掲載料などに、2022年度までに使用しなかった予算を当てていく予定である。
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