2020 Fiscal Year Research-status Report
多様なニーズを対象とした自然体験活動の効果の可視化とモデルプログラムの開発
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20K11498
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| Research Institution | Niigata University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
吉松 梓 新潟医療福祉大学, 健康科学部, 講師 (90508855)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | キャンプ / スペシャルニーズ / 多様性 / 共生 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、障がい、不登校、難病、貧困等の多様なニーズに応じた自然体験活動を対象として調査を行い、自然体験活動の効果の特徴を明らかにすること、各ニーズに応じたモデルプログラムを開発することである。
まず研究初年度である2020年度は、課題1:横断的調査を用いた各ニーズによる効果の特徴の包括的把握を中心として研究を実施する予定であった。すでに先行研究が蓄積されている領域については、包括的なレビューを実施し、特に不登校生徒を対象とした自然体験活動の研究が90年代以降から盛んに行われ、自己概念、不安等の情緒の側面、他者関係、登校状況などの行動変化など、心理社会的な効果に関するカテゴリーに分類できることが明らかになった。加えて、心理社会的な効果に関する研究はある程度蓄積されているものの、効果に影響を及ぼした要因に関する研究は、質的な検討が散見される程度であり十分でない現状が把握された。先行研究が十分に蓄積されていない領域については尺度作成のためのプレ調査を行う予定であったが、新型コロナウィルス感染拡大の影響で多くの自然体験活動が中止されたため実施することができなかった。
また、課題2:先行事例へのインタビュー調査によるモデルプログラムの開発については、スペシャルニーズ・キャンプ・ネットワークを通じて、オンラインツールを用いたパイロットインタビューを実施し、逐語録を作成した段階である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究初年度である2020年度は、課題1:横断的調査を用いた各ニーズによる効果の特徴の包括的把握を中心として研究を実施する予定であったが、新型コロナウィルス感染拡大の影響で多くの自然体験活動が中止された。特に、何らかの障がいなどにより特別な配慮を必要とする人とのキャンプ等は、実施することが非常に難しい状況であった。このため、自然体験実施団体へのプレ調査を実施することができず、研究の進捗状況をやや遅れていると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度は、以下の計画で研究を実施する。課題1ついては、包括的なレビューの次の段階としてメタ分析等により自己概念や社会性など主要な変数について効果量を算出する。多様なニーズに応じた自然体験活動の横断的調査については、新型コロナウィルスの感染拡大状況を踏まえて実施を調整する予定であるが、昨今の感染拡大状況を踏まえて判断する。
次に課題2については、各ニーズにおいて効果的な実践を行っている先行事例を数事例ずつ抽出し、半構造化面接によるインタビュー調査を実施する。インタビュー内容は、自然体験活動(団体)設立の経緯、自然体験活動の対象者、自然体験活動の目的、プログラム内容、参加者の様子、支援の工夫、スタッフ等の体制、実施上の課題等とし、対象者の語りに応じて柔軟に質問する方法をとる。
研究最終年度となる2022年度は、以下の計画で研究を実施する。まず課題1の横断的調査を用いた各ニーズによる効果の特徴の包括的把握については、新型コロナウィルスの感染拡大状況を踏まえて、横断的調査を本年度まで延長することが考えられる。課題2の先行事例へのインタビュー調査によるモデルプログラムの開発については、インタビューデータを複線径路等至性アプローチ等の質的分析を用いて分析し 、効果的な実践を行うための要因(プログラムや体制等)について、各ニーズにおけるモデルプログラムを作成する。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由として、新型コロナウィルスの感染拡大状況により、国内においても移動が制限されたため、研究の打ち合わせや現地調査が行えなかったことが挙げられる。このため、当初国内旅費として計上していた予算、および調査補助者への謝金については、全く使用額が生じなかった。また、アンケート用紙、封筒などの調査にかかる消耗品についても同様に使用しなかった。
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