2020 Fiscal Year Research-status Report
フレイル高齢者の鼻咽腔閉鎖機能低下に対する予防プログラムの開発
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20K11639
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| Research Institution | Kawasaki University of Medical Welfare |
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Principal Investigator |
池野 雅裕 川崎医療福祉大学, リハビリテーション学部, 講師 (60612976)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
福永 真哉 川崎医療福祉大学, リハビリテーション学部, 教授 (00296188)
目谷 浩通 川崎医科大学, 医学部, 准教授 (30330583)
永見 慎輔 川崎医療福祉大学, リハビリテーション学部, 講師 (60744042)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | リハビリテーション / 鼻咽腔閉鎖機能 / 摂食嚥下障害 / 構音障害 / フレイル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
鼻咽腔閉鎖機能は食物を口腔から食道に送る際に移送圧を高めるための中核機能である．これらの機能が障害されると食物が鼻腔内へ逆流するとともに，食道への移送圧低下により咽頭残留が増加し，誤嚥性肺炎のリスクが急増する．また，嚥下困難感から食物摂取を敬遠し，結果，栄養摂取不良によりフレイル高齢者が増加するという重大な問題が起こる．
しかしながら，鼻咽腔閉鎖機能は体表から視覚的に観察・評価することができず，詳細な評価は，専門的な機器を有した大学病院等の大規模医療機関でしか行われていない．これらの理由から，鼻咽腔閉鎖機能の研究は口蓋裂などの小児を対象としたものが多く，予防医療の観点からフレイル高齢者や要支援にある高齢者を対象とした研究は行われていない．
本研究の目的は，鼻咽腔閉鎖機能低下の原因を究明し，これらの機能を維持・向上させるための予防プログラムを開発することである．具体的には，フレイル高齢者の鼻咽腔閉鎖機能を自立レベルまで向上させるための予防プログラムである．本プログラムは，専門職者のみならず介護職員や地域高齢者でも使用できるように汎用性を高め，非侵襲的・軽量かつ高齢者にもわかりやすいように可視化するフィードバック機能を検討する．また，本モニタリングツールは，高齢者や患者様の食事摂取場面でも応用利用が可能であり，現在の食事方法の安全性検証にも使用できる．
研究計画における令和2年度実施内容は，約50名を対象とした予備調査とモニタリングツールの作成であったが，新型コロナウイルス感染拡大の影響により，研究協力施設である介護老人保健施設に入館することが困難となり，予備調査は実施できなかった．そのため，研究計画の大枠を変更し，本モニタリングツール開発後の，有用性検証の際に使用する機器に関する情報収集に加え，現在までに発売されている鼻咽腔閉鎖機能測定装置についても情報収集を行った．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和2年度は，研究協力施設である介護老人保健施設に入所中で鼻咽腔閉鎖機能に障害を有する高齢者の実態を把握し，対象者50名を選出するための予備調査を行う予定であった．しかしながら，新型コロナウイルスの感染拡大により，研究代表者の所属する施設からの移動制限に加え，研究協力施設においても所属する職員以外の入館制限があり，研究実施のための往来が困難な状況であった．また，本プログラムは今後，介護予防教室など地域高齢者が多く集う場所においても利用促進を想定しており，現介護予防教室等における実態把握を実施予定であったが，これについても新型コロナウイルスの感染拡大防止のため，介護予防教室自体の開催が中止となった．
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度は，令和2年度に実施予定であった介護老人保健施設に入所中の高齢者を対象とした予備調査を実施する．さらには，本研究において開発する予防プログラムでは，鼻咽腔閉鎖機能について，検証を行うため，既存の鼻音化率測定装置と本研究で開発するプログラムにおける検証結果の整合性を検討する．また，健常者においても，出身地域，方言使用の有無により，鼻音化率は変動する可能性が起こり得るため，若年健常者を対象としてこれらの分析も併せて実施する予定である． また，今回は新型コロナウイルスの感染により，介護予防教室が中止なるという事態が起こっているため，地域高齢者が利用できるプログラムを開発することはもちろんのこと，自宅にいながらでも予防のためのプログラムが実施できるような方略を提案できるよう検討を重ねていく．
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| Causes of Carryover |
令和2年度は，新型コロナウイルスの感染拡大防止のための行動制限により，研究計画で予定していた予備調査ならびに機器の準備等を実施することが困難であった．令和2年度は，鼻咽腔閉鎖機能を簡易的に評価する機器のみ購入しており，その他の機器については，令和3年度には，鼻漏出を測定するための筋電図装置を購入する予定であり，予備調査と併行し購入をすすめていく．また，新型コロナウイルスの感染対策を講じながら可能な限り最新知見の収集のため関連学会に参加するために旅費を使用する．
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Research Products
(2 results)
