2021 Fiscal Year Research-status Report
Fundamental research for analysis of mesh location data
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20K11720
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| Research Institution | Doshisha University |
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Principal Investigator |
宿久 洋 同志社大学, 文化情報学部, 教授 (50244223)
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2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 位置情報データ / 時空間データ解析 / オンライン学習 / 異常検知 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，GPSを用いて取得された大規模なメッシュ型位置情報データの分析手法に関する研究に取り組んでいる．特に，メッシュ型で離散時間に観測された大規模な人流データを用いた各メッシュの状況把握及び，予測をするためのデータ解析法の開発を行っている．本研究で対象としている位置情報データに対して，古典的な多変量解析法を用いてそのまま分析することは，対象とするデータの特性やその量が問題となり困難であることが多い．そのため，データの特性を踏まえたデータ解析法が必要になる．
現在，データの取得単位がメッシュとしてではなく，地理座標が付与された地点として得られている状況でも利用可能な手法の開発を進めている．各地点での観測がメッシュとして得られる状況は，そうではない場合の特別なケースとして考えることができる．
本年度は，主に次の2つの研究を行った．1つ目は，クリギング法を拡張し，データが得られている各地点を，クラスタリングした下でモデリングする方法に関する研究である．特に，各地点に関する情報が，緯度経度などの位置を表す情報のみである場合について研究を行った．現在は，データ取得地点において共変量を得ることができるとき，共変量を考慮できる方法に関しても研究を進めている．2つ目は，異常を検知する方法についてオンラインで異常検知する方法である．この方法については，中央値を用いる方法を提案している．そして，これを拡張した分位点を用いる方法に関しても研究を進めている．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の研究計画では，メッシュに特化した位置情報データの解析手法を開発する予定であった．しかし，メッシュ型位置情報データはその取得の背景から，ある特定のメッシュにおいては値が欠測してしまうことがある．このような欠測に対応する方法として，必ずしもメッシュとして得られていないような状況でも利用可能な手法の開発を優先したため計画の修正が生じている．昨年度行う予定であった，メッシュの持つ共変量を用いたデータ解析手法の開発については，メッシュではなくデータ観測地点の共変量を用いるデータ解析手法として開発を進めている．
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでの研究を通して，メッシュ型データに対する解析法，地理座標が付与されたデータに対する解析法の開発を進めている．メッシュ型データは，観測対象が疎であるメッシュでは，必ずしも実際の状況を表すデータが得られないという特徴がある．そのため，データがメッシュとしてではなく，地理座標が付与されたデータに対する解析法という観点から研究を進める方針に転換した．当初の計画であった，メッシュデータに対して，施設情報などの属性情報が与えられていることを仮定できる状況の一般化として，データ観測地点の共変量を用いるデータ解析手法の開発を進めていく予定である．2022年度は，2021年度に転換した研究方針を継続し，この研究方針で開発した手法をメッシュ型データに適用することにより，新規手法の限界を明らかにする．そして，メッシュ型データに適用する時に問題となってしまう点についてその問題点の解決を目指す．これにより，当初予定していた研究計画の達成は可能であると考えている．
2022年度は本研究の最終年度として，2021年度までで成果として得られた知見を踏まえて，これまで開発した手法の統合を行うことを考えている．加えて，いくつかの国際会議での発表を予定している．
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| Causes of Carryover |
COVID19の影響で参加予定であった2021年度の国際会議が延期となったことから，国際会議での発表を見送った（一部は，国内で開催された国際会議において発表を行った）．そのため，大きな残金が発生した．2022年度は対面での国際会議の開催が決定しており，2021年度に発表を予定していた内容について発表を行う予定である．
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