2020 Fiscal Year Research-status Report
Non-verbal Behaviors of Agents and Robots Applicable to Multicultural Symbiotic Societies
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20K11926
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Research Institution | Osaka Institute of Technology |
Principal Investigator |
神田 智子 大阪工業大学, 情報科学部, 教授 (80434786)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | ヒューマンエージェントインタラクション / ヒューマンロボットインタラクション / HAI / HRI / 対話エージェント / 社会的対話ロボット / 視線 / 文化間比較 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では,多文化共生社会に適応可能なエージェントおよびロボットの非言語行動の設計における考慮点を提言することを目的とし,このために,1.人間同志のコミュニケーションにおける非言語行動の文化差をモデル化し,2.モデルに従って文化に特有な非言語行動をエージェントやロボットに実装し,3.人間とエージェントおよびロボットのインタラクション評価実験を行う. 具体的には,視線行動と挨拶行動の2つの非言語行動に着目し,1.日本人や欧米人に特有な対話中の視線行動/挨拶行動をモデル化し,2.それらの行動を対話エージェントおよび対話ロボットに実装し,3.対話インタラクション実験を行い,それぞれの視線/挨拶行動の文化差がもたらす,エージェントやロボットに対する印象や受容性に対する影響を検証する. 令和2年度の研究計画は,下記の通り計画通りに進捗した. 1)日米の視線モデルの作成:日米それぞれの視線行動を分析した文献に基づき,日米それぞれの視線モデルを作成した. 2)対話エージェントの実装:眼球の動きがわかりやすい外見のエージェントを用いて,日米の視線モデルに従って視線を遷移させながら発話するエージェントを実装した. 3)評価実験の実施:日米それぞれの視線行動をとる対話エージェントを用いて,視線行動の文化差によるエージェントと人間間のインタラクション評価実験を行った.4)研究成果の発表:上記研究成果を,学術論文2件(うち英語論文1件),国内会議2件で発表した.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和2年度は,当初の計画通り,日米の視線モデルを作成し,それらの視線モデルを対話エージェントに実装し,人間と対話エージェントとのインタラクション評価実験を行った.また,実験時に非装着式アイトラッカーを用いて,実験参加者が対話エージェントの顔や目を注視しているかを計測することで,実験参加者の視線行動の詳細な分析が可能となった. さらに,令和3年度の研究計画に含まれている対話ロボットへの視線や非言語行動の実装を開始した.これにより,令和3年度以降の 研究を順調に進めることができると考える.
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Strategy for Future Research Activity |
令和3年度は,令和2年度に開発した日米の対話中の視線行動モデルを,社会的対話ロボットCommUに実装し,インタラクション評価実験を行う.実験内容は,日欧米の視線行動をとるロボットとの対話実験を行い,ロボットや対話の印象を実験参加者が評価するものである.視線モデルを実装するための対話ロボットの制御方法を令和2年度に学習しているため,視線行動の実装は比較的スムーズに進むと考えている.
令和4年度は,対話ロボットの視線行動と非言語行動の積極性による印象の文化間比較を行う.対話ロボットに受付や挨拶行動を実装するため,視線行動に加え,挨拶行動に伴う非言語行動を実装し,その積極性を変化させて評価実験を行う予定である.さらに,「多文化共生社会に適応可能なエージェントおよびロボットの非言語行動研究」の3年間の成果を,対話エージェントおよび対話ロボットの実体性の差異と,視線や非言語行動による印象変化の観点からまとめ,成果の発表を行う.
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Causes of Carryover |
令和2年度は,コロナ禍のため,インタラクション評価実験のような,対面化での実験の実施が困難であっため,実験参加の謝金が発生しなかった.そのためクラウドソーシングを利用したオンラインアンケート調査を中心に評価実験を行った.また,成果発表の場であるすべての学会がオンライン開催されたため,旅費として計上していた予算を消化することができなかった.次年度以降使用分は,ロボット制御プログラムの開発および成果発表のための旅費に活用したい.
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Research Products
(4 results)